最新記事

メンタル

ミシェル前大統領夫人が告白した「インポスター症候群」って何?

2018年12月12日(水)18時40分
松丸さとみ

英国の精神科医マックス・ペンバートン医師はその理由について、「女性は伝統的に、自分は劣っており権利もないと感じるように思い込まされてきたから」だと英デイリーメール紙に書いている。そのため権力のある立場に就いたり成功を手に入れたりすると、「何かの間違いだ」と思ったり、「単に運がよかった」と感じてしまうのだ。

とはいえ現在は男女に関係なくインポスター症候群にかかることが分かっており、ペンバートン医師は「男性は(自分がインポスター症候群だと)認めることが少ない」と指摘している。

7割の人が人生のどこかでこの症状に悩む

実はこのインポスター症候群、かかるのは何も成功を手に入れた人だけとは限らない。米CBSニュースは、2013年の調査で、70%の人が人生のどこかでインポスター症候群になることが分かったと伝えている。また英インディペンデント紙によると、2017年の調査では、ミレニアル世代の3分の1がインポスター症候群になっていた。

とはいえ、アメリカ精神医学会の診断・統計マニュアルDSM-5には掲載されておらず、インポスター症候群は正式な精神疾患という扱いはされていない。しかしこの症状があるという事実は、心理学の分野の人たちから広く認められているようだ。サイコロジー・トゥデイにも、うつ病や不安障害に発展する可能性を指摘する記事が2016年に掲載されていた。

正式な病気と認められていないということは、治療法もないということになってしまう。しかし前述のペンバートン医師はデイリーメール紙に寄稿した記事の中で、この状況を脱するための方法をいくつか提案している。

人は、他人のことは大目にみてあげたりするのに、自分自身には厳しいハードルを設けてしまいがちだ。なので、自分にももっとやさしくしてあげよう、とペンバートン医師は言う。

また、もし誰かが自分や自分の仕事ぶりを褒めてくれたら、そのたびにメモに書き記しておこう。そして1週間の終わりに、それを読み返すのだ。友達が同じメモを作ったと想像してみよう。友達が見せてくれたそのリストを「買いかぶりすぎ」と思うだろうか? それとも、友達はそのリストを素直に受け止めた方がいいと思うだろうか? 素直に受け止めた方がいい、と思えれば、インポスター症候群から立ち直る一歩を踏めている。自分の成功を楽しもう、とペンバートン医師は書いている。

インポスター症候群とは。どうやって打ち勝つ? - Elizabeth Cox:TED-Ed

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中