最新記事

人体

塩分の摂取過多が認知症リスクを高める！？腸と脳とのつながりについて解明すすむ

2018年12月11日（火）17時20分
松岡由希子

塩分過多による高血圧のみが認知症リスクを高めるわけではない Jolygon-iStock

＜塩分摂取量の管理は、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた＞

「高血圧患者は認知症にかかるリスクが高い」

塩分摂取量の管理は、心臓血管系の健康維持のみならず、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた。これまでの研究結果により、塩分の過剰な摂取は、脳卒中や心血管疾患のほか、血管性認知症の主要な原因である脳小血管病のリスクを高めることがわかっている。

塩分を過剰に摂取すると、血液の浸透圧を一定に保つために血液中の水分が増えるため、体内に循環する血液量を増やそうという作用が働き、これによって、血圧が上がりやすくなる。2018年6月に発表された伊ローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究結果では「高血圧患者は認知症にかかるリスクが高い」ことが明らかになった。

塩分過多による高血圧のみが原因ではない

しかしながら、塩分過多による高血圧のみが認知症リスクを高めるわけではない。食生活と認知機能障害とを結びつける脳と腸との新たな関係性も明らかになっている。

米ワイルコーネル医科大学の研究チームは、2018年1月、学術雑誌「ネイチャー・ニューロサイエンス」で研究論文を発表し、マウス実験を通じて、塩分の過剰摂取が大脳の血流や血管内皮機能を抑制し、認知機能障害を引き起こすことを示した。

塩分を過剰に摂取すると、組織の免疫や炎症応答において重要な役割を担うTh17細胞が小腸で増殖し、Th17細胞によってインターロイキン17（IL-17）が多く生成され、インターロイキン17が体内に循環することで、内皮機能不全や認知機能障害を促すという。

1日あたり5グラム未満に

それでは、適正な塩分摂取量は、いったいどれくらいなのだろうか。

厚生労働省の2015年版「日本人の食事摂取基準」では、18歳以上の男性は1日あたり8.0グラム未満、18歳以上の女性は1日あたり7.0グラム未満と定めている。また、世界保健機関（WHO）は「塩分摂取量を1日あたり5グラム未満にすると、血圧が下がり、心血管疾患や脳卒中、心臓発作のリスクを軽減できる」と提唱する。

一方、加マックマスタ--大学の研究結果では「塩分摂取量が心血管疾患や脳卒中と関連するのは、塩分摂取量が1日あたり5グラム超の場合である」ことが示されており、塩分摂取量を少なくすればするほど健康効果が上がるというわけでもないようだ。

腸と脳を結びつける微生物、免疫系、神経系の役割が明らかに

塩分摂取量の管理においては、体内が発する"メッセージ"に注意を払うことも必要かもしれない。フロリダ州立大学の研究結果では「腸から脳へのフィードバックが、感情を変化させ、行動への動機付けを行う」ことがわかっているほか、米デューク大学の研究チームは、摂取した食物の情報を腸から脳に伝達する新たな回路を発見している。

今後、腸と脳を結びつけている微生物、免疫系、神経系の役割や相互作用が明らかにされていくにつれて、既存の治療法や予防医学のアプローチにも影響がもたらされそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

和平交渉は「 真の結果に近づいている」＝ゼレンスキ
2025.12.23

ビジネス

インタビュー：Ｍ＆Ａ収益1000億円へ上積み、クロ
2025.12.23

ワールド

米海軍、最大級の新型戦艦建造へ　トランプ氏発表
2025.12.23

ビジネス

過度な為替変動には断固たる措置、介入はフリーハンド
2025.12.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中