最新記事

人体

塩分の摂取過多が認知症リスクを高める！？腸と脳とのつながりについて解明すすむ

2018年12月11日（火）17時20分
松岡由希子

塩分過多による高血圧のみが認知症リスクを高めるわけではない Jolygon-iStock

＜塩分摂取量の管理は、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた＞

「高血圧患者は認知症にかかるリスクが高い」

塩分摂取量の管理は、心臓血管系の健康維持のみならず、認知症予防の観点からも重要であることが、近年、明らかになってきた。これまでの研究結果により、塩分の過剰な摂取は、脳卒中や心血管疾患のほか、血管性認知症の主要な原因である脳小血管病のリスクを高めることがわかっている。

塩分を過剰に摂取すると、血液の浸透圧を一定に保つために血液中の水分が増えるため、体内に循環する血液量を増やそうという作用が働き、これによって、血圧が上がりやすくなる。2018年6月に発表された伊ローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究結果では「高血圧患者は認知症にかかるリスクが高い」ことが明らかになった。

塩分過多による高血圧のみが原因ではない

しかしながら、塩分過多による高血圧のみが認知症リスクを高めるわけではない。食生活と認知機能障害とを結びつける脳と腸との新たな関係性も明らかになっている。

米ワイルコーネル医科大学の研究チームは、2018年1月、学術雑誌「ネイチャー・ニューロサイエンス」で研究論文を発表し、マウス実験を通じて、塩分の過剰摂取が大脳の血流や血管内皮機能を抑制し、認知機能障害を引き起こすことを示した。

塩分を過剰に摂取すると、組織の免疫や炎症応答において重要な役割を担うTh17細胞が小腸で増殖し、Th17細胞によってインターロイキン17（IL-17）が多く生成され、インターロイキン17が体内に循環することで、内皮機能不全や認知機能障害を促すという。

1日あたり5グラム未満に

それでは、適正な塩分摂取量は、いったいどれくらいなのだろうか。

厚生労働省の2015年版「日本人の食事摂取基準」では、18歳以上の男性は1日あたり8.0グラム未満、18歳以上の女性は1日あたり7.0グラム未満と定めている。また、世界保健機関（WHO）は「塩分摂取量を1日あたり5グラム未満にすると、血圧が下がり、心血管疾患や脳卒中、心臓発作のリスクを軽減できる」と提唱する。

一方、加マックマスタ--大学の研究結果では「塩分摂取量が心血管疾患や脳卒中と関連するのは、塩分摂取量が1日あたり5グラム超の場合である」ことが示されており、塩分摂取量を少なくすればするほど健康効果が上がるというわけでもないようだ。

腸と脳を結びつける微生物、免疫系、神経系の役割が明らかに

塩分摂取量の管理においては、体内が発する"メッセージ"に注意を払うことも必要かもしれない。フロリダ州立大学の研究結果では「腸から脳へのフィードバックが、感情を変化させ、行動への動機付けを行う」ことがわかっているほか、米デューク大学の研究チームは、摂取した食物の情報を腸から脳に伝達する新たな回路を発見している。

今後、腸と脳を結びつけている微生物、免疫系、神経系の役割や相互作用が明らかにされていくにつれて、既存の治療法や予防医学のアプローチにも影響がもたらされそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ポピュリズムに毅然と対応を、英中銀総裁表明　経済リ
2026.01.16

ビジネス

ポルシェの25年販売、10％減　中国需要の低迷響く
2026.01.16

ワールド

ブルガリア大統領、総選挙実施を発表　組閣行き詰まる
2026.01.16

ワールド

プーチン氏がイラン大統領と電話会談、地域の緊張緩和
2026.01.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」！
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 5
    イランの体制転換は秒読み？　イラン国民が「打倒ハ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中