最新記事

エネルギー

「エタノール=クリーン燃料」説のウソ

DOUBTFUL CLAIMS FOR ETHANOL

2018年12月5日(水)16時40分
アンドレ・ベイマン(ミシガン大学W・E・レイ自動車研究所所長)

一部では専用車用の高濃度エタノール混合燃料も販売されている Jim Young-REUTERS

<トランプは中西部の農家向けに優遇策を約束したが、気候変動の抑制効果はほとんど期待できない>

トランプ米大統領は中間選挙の直前、トウモロコシ生産農家が多いアイオワ州でトウモロコシ由来エタノールの販売促進措置を取ると約束した。

このエタノールは植物由来のアルコール燃料の一種で、アメリカの年間ガソリン消費量1430億ガロン(1ガロン=約3.78リットル)の約10%を占めている。利用が本格化したのは80年代。その背景には70年代の石油危機を受けて、輸入原油への依存度を低下させようとする政府の後押しがあった。さらに後になって、温室効果ガスの排出削減という第2の目標も加わった。

だが過去24年間、代替燃料と混合燃料を研究してきた立場から言わせてもらえれば、エタノール比率の増加は古い車のエンジンに問題を起こす。気候変動の抑制効果はほとんど期待できず、むしろ大気汚染が悪化する可能性すらある。

エタノールとガソリンの混合燃料は、20世紀初めに登場したT型フォードの時代から使われていたが、代替燃料として注目を浴びたのは70年代の石油危機後。ジョージ・W・ブッシュ政権時代の05年には、ガソリンやディーゼルに一定量の再生可能燃料を混合することを義務付ける「再生可能燃料基準」が導入され、使用量が一気に増えた。

ほとんどの車のエンジンは、トウモロコシ由来エタノールを最大10%含む混合ガソリン(E10)で問題なく走る。このE10は全米のほとんどのガソリンスタンドで販売している。

一方、エタノールを最大15%含むE15は、全ての州で販売が許可されているわけではない。許可されている州でも、夏季の販売は禁止だ。トランプ政権は、このE15の夏季販売を解禁する方針を打ち出した。

だが、夏の暑い時期にE15を使用すると、混合燃料が気化しやすくなる。蒸発した排ガスはスモッグの成分であるオゾンを増加させ、都市の大気汚染問題を悪化させかねない。

アルデヒドが増加する

おそらくE15の通年販売解禁は、エタノールの販売を増加させ、トウモロコシ農家の助けになるだろう。アメリカ全体の17年の生産量は、輸出分を含めて約160億ガロンに相当する。

エタノール支持派は二酸化炭素(CO2)の排出削減効果があると主張するが、そう断定できるだけの科学的証拠はない。米政府の調査では、トウモロコシ由来エタノールは単位当たりのエネルギー生産効率が生産に要するエネルギー量の1.5~2.1倍しかない。大豆油由来バイオディーゼルの5.5倍に比べ、はるかに効率が悪く、CO2の排出削減効果も小さい。

E15支持派の「低コスト」で「クリーンな空気」を実現できるという説にも疑問がある。

MAGAZINE

特集:間違いだらけのAI論

2018-12・18号(12/11発売)

AI信奉者が陥る「ソロー・パラドックスの罠」── 過大評価と盲信で見失う人工知能の未来とチャンス

人気ランキング

  • 1

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 2

    【動画】ロシアの「最先端ロボット」には......実は人が入っていた

  • 3

    華為Huaweiを米国に売ったのはZTEか?──中国ハイテク「30年内紛」

  • 4

    JKビジネスを天国と呼ぶ「売春」女子高生たちの生の声

  • 5

    ミシェル前大統領夫人が告白した「インポスター症候…

  • 6

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 7

    宇宙からのメッセージ!? 11光年先の惑星から謎の信号

  • 8

    ファーウェイ事件で、米中ビジネス幹部の出張キャン…

  • 9

    おどろおどろしい溶岩の世界!?木星の北極の正体が…

  • 10

    【要注意】スマホやヘッドフォンで若者たちが感電死

  • 1

    生きるために自分の足を噛みちぎった犬ルークの強さ

  • 2

    世界最小チワワ、韓国で49回クローンされ、世界で最も複製された犬に

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    エイリアンはもう地球に来ているかもしれない──NASA…

  • 5

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 6

    韓国で隣家のコーギー犬を飼い主に食べさせようとし…

  • 7

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 8

    8メートルの巨大ニシキヘビ、漁師を締め上げ インド…

  • 9

    日本がタイ版新幹線から手を引き始めた理由

  • 10

    ファーウェイ副会長逮捕の報復で、中国がアメリカ人…

  • 1

    生きるために自分の足を噛みちぎった犬ルークの強さ

  • 2

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 5

    恋人を殺して食べたロシア人の男、詩で無罪を訴え

  • 6

    日本がタイ版新幹線から手を引き始めた理由

  • 7

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 8

    カルロス・ゴーン逮捕、アメリカでどう報じられたか

  • 9

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 10

    世界最小チワワ、韓国で49回クローンされ、世界で最…

資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
「ニューズウィーク日本版」編集記者を募集
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

ニューズウィーク日本版特別編集 レゴのすべて

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年12月
  • 2018年11月
  • 2018年10月
  • 2018年9月
  • 2018年8月
  • 2018年7月