最新記事

「魚の脂に含まれる成分が心臓発作や脳卒中の予防に役立つ」との研究結果が相次ぐ

2018年11月26日(月)18時10分
松岡由希子

kohei_hara-iStock

<魚油由来の薬剤が心臓発作や脳卒中、その他の心血管疾患の予防に効果的であることを示す研究結果が、最近、相次いで発表された>

長年にわたって米・魚を中心とした食生活を営んできた日本は、世界有数の"魚食大国"だ。2007年3月には、神戸大学の横山光宏教授らの研究チームが日本人の高コレステロール血症患者を対象とする研究結果を発表し、「青魚の脂に多く含まれるエイコサペンタエン酸(EPA)は、高コレステロール血症患者にとって、突然心臓死や心筋梗塞などの冠動脈イベントの予防に役立つ」ことを明らかにした。

米国では、成人の55%にあたる4300万人に、悪玉コレステロール(LDL)を低下させる「スタイン」などの高コレステロール血症治療薬が投与されており、食を中心とする生活習慣の改善も課題となっている。このようななか、魚油由来の薬剤が心臓発作や脳卒中、その他の心血管疾患の予防に効果的であることを示す研究結果が、最近、相次いで発表された。

「週に2回以上、食事に魚を取り入れることを推奨する」

米ハーバード大学医学大学院のディーパック・バット教授を中心とする研究プロジェクト「REDUCE-IT」は、「スタイン」を服用している患者8179名を対象に、米医薬品メーカーのアマリンが開発した高純度EPA製剤「バシーバ」が心血管疾患リスクの軽減に効果があるかどうか検証した。その結果、1日2回、2グラムの「バシーバ」を服用した患者は、そっくりの偽薬を服用した患者よりも、中性脂肪(トリグリセリド)の値が減少し、心血管疾患リスクが低下し、心血管疾患による死亡も少なかった。

米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のジョアン・マンソン博士を中心とする研究プロジェクト「VITAL3」では、50歳以上の男女2万5871名を平均5.3年にわたって追跡調査し、英医薬品メーカーのグラクソ・スミスクライン(GSK)が開発したオメガ-3脂肪酸製剤「ロバザ」の効果を検証した。その結果、「ロバザ」を服用した人は、そっくりの偽薬を服用した人に比べて、心臓発作のリスクが28%軽減された。この効果は、とりわけ、週に摂取する魚が1.5人分未満の人により顕著に現れ、心臓発作のリスクが4割も軽減した。

マンソン博士は、この結果について「オメガ-3脂肪酸に心臓によい効果があることを示すものだ」とし、「週に2回以上、食事に魚を取り入れることを推奨する」と説いている。

日本では、国民1人あたりの魚介類の摂取量が2001年をピークに減少傾向にあるという。米国でのこれらの研究結果をふまえ、古来からの魚食を改めて見直すべきなのかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米イラン停戦協議への思惑

ワールド

イラン、米国と合意したLNGタンカーの海峡通過認め

ワールド

米最高裁、トランプ氏盟友バノン氏の有罪判決破棄 公

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中