最新記事

アメリカ社会

米国でミレニアル世代を中心に「魔女」が急増中、その理由とは

2018年10月10日(水)17時50分
松丸さとみ

米国では最近、魔女の数が驚異的に増加している (写真はイメージ) urbazon-iStock

<米国では最近、魔女の数が驚異的に増加しているという。トランプ大統領やフェミニズムも関わるというその理由は...>

ほうきには乗らないリアルな現代の魔女

魔女というと、ディズニー映画やハリー・ポッターなどファンタジーの世界の話であり、実在しないと考える人が日本では多いだろう。しかし米ニュースサイトのクオーツによると、米国では最近、魔女の数が驚異的に増加しているという。

ただし現代の魔女は、ほうきに乗って空を飛んだり、光る杖で魔法をかけたりといった姿とは少し異なるようだ。

まず、魔女は「ウィッカ」や「ドルイド」といった古い宗教と深い関係がある。これらはもともと、キリスト教が入ってくる前のケルト地方(今のアイルランドや英国の一部)で信仰されていた土着の宗教で、呪術などを行っていた。

20世紀に入り、ジェラルド・ガードナーという英国人がウィッカを現代に蘇らせた。米国で現在、魔女と結び付けられているのはこの現代版ウィッカとされているが、ドルイドを信仰する団体も米国内に複数あるようだ。なお、現代版ウィッカは1986年に、裁判によって正式に米国で宗教として認められている。

ウィッカ最大のウェブサイト「ザ・ケルティック・コネクション」によると、ウィッカは魔術とは必ずしも同義ではなく、「古代魔術の伝統をもとにした現代の宗教」というのが最も的確な説明だとしている。同サイトはまた、ウィッカでの魔術は「個人の自由な考えや意思を促し、地球と自然について学んだり理解したりすることで、生きとし生けるものすべてに神性を認める」ことだと説明している。

こうした魔術は「白魔術」でも「黒魔術」でもなく、「緑魔術」つまりグリーンで地球にやさしい魔術と呼ばれているようだ。

クオーツによると、こういった考えが、ヨガやマインドフルネス、瞑想などに傾倒していた米国のミレニアル世代(1980〜2000年前後に生まれた世代)を引きつけたようだ。

コネチカット州にあるトリニティカレッジが1990〜2008年の間に、宗教に関する大規模な調査を全米で3回行った。その結果、1990年には8000人だったウィッカ信仰者が、2008年には34万2000人に増加していた。さらに、ペーガン(多神教のことで、通常はキリスト教が入る前の土着の宗教を指す。調査では明記していないが、ドルイドが含まれる可能性もある)を信仰するという人も1990年当時は数字として現れていなかったが、2008年には34万人になっていた。

また、ピュー研究所が2014年に行った調査では、米国人のうち自分の宗教をウィッカまたはペーガンだとした人の割合は0.4%、100万〜150万人に達した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中