最新記事

医療

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か──病原体をヒトの健康に役立てる

2018年10月5日(金)16時05分
松丸さとみ

ジカ熱のウイルス、脳腫瘍の治療に光明か (イメージ)nopparit-iStock

<2〜3年前、南米を中心に猛威をふるったジカ熱だが、このウイルスが、治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫治療に有効である可能性が示されたとする発表があった>

ジカ熱と小頭症の関係に着目

数年前に南米を中心に猛威を振るったジカ熱のウイルスが、がん治療に役立つ可能性が出てきた。

久しぶりにジカ熱という言葉を聞いた人も多いかもしれない。ジカ熱は「ジカウイルス感染症」といい、ジカウイルスによって引き起こされる。主に蚊から感染するが、母子感染もあり、ジカ熱にかかった妊婦から生まれた子と小頭症との関連が疑われている。ブラジルではジカ熱が流行していた2015年、新生児に小頭症が増加したため、2015年11月に政府が公衆衛生上の緊急事態を宣言した(WHO)。

そんなジカウイルスなのだが、このほど、がんの中でも致死率が高く治療が困難とされている脳腫瘍の1つ、膠芽腫(こうがしゅ)の治療に有効である可能性が示されたとする発表があった。実験の結果は、米国微生物学会(ASM)の公式サイトに掲載されている。

米医療情報サイト、メディカル・エクスプレスによると、実験を行ったのは米テキサス大学医学部ガルベストン校のペイ・ヨン・シー教授と中国の軍事医学科学院チェン・フォン・チン博士のチームだ。

シー教授らは、胎児の神経前駆細胞に感染して小頭症という破壊的な状態にしてしまうジカウイルスを、似たような性質を持つ膠芽腫の幹細胞を狙うように使えないかと考えたという。そこで、不活性化された害のないジカウイルスを使用して実験を行った。

実験では、培養組織とマウスのモデルのいずれにおいても、ジカウイルスが膠芽腫の幹細胞を攻撃することが確認できた。ウイルスは健康的な脳のニューロン(神経細胞)よりも腫瘍の細胞の方を効果的に攻撃したという。

マウスを用いた実験では、ワクチンを膠芽腫の幹細胞のサンプルと混ぜ、それをマウスの脳に注入した。比較対象として別のマウスには、ワクチンを混ぜていない膠芽腫の幹細胞だけを注入した。その結果、ワクチンが混ざっていない膠芽腫の幹細胞を注入されたマウスではすぐに膠芽腫が表れたが、ワクチンが入ったものを注入されたマウスは膠芽腫の進行がかなり遅かった。ワクチンがない膠芽腫のマウスの生存日数は平均で30日だったが、ワクチン入りの膠芽腫のマウスは平均で50日だった。

病原体を人の健康に役立てる

先日81歳で亡くなった米上院議員のジョン・マケイン氏も膠芽腫だった。膠芽腫は脳腫瘍の中でも、致死率が非常に高い。米科学誌ポピュラーサイエンスによると、患者は発症から2年以内に亡くなることが多く、5年以上の生存率は3〜5%。たとえ膠芽腫を手術で切除した上で放射線治療や化学療法を行ったとしても、腫瘍が再発してしまうことが多いのだという。膠芽腫が取り除かれたように見えても実は健康な脳細胞の陰にうまく隠れており、時間の経過とともに再び増えていくからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン高官の核協議が終了、アラグチ外相「良好なス

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中