最新記事

海洋汚染,特集プラスチック危機

9割の食塩にプラスチック片、成人1人当たり年間2000個が体内に

2018年10月23日(火)16時20分
松丸さとみ

9割の食塩にマイクロプラスチックが… Amarita-iStock

<世界21カ国で取れた塩を使い、食卓塩として販売されている39銘柄を調査したところ、その90%からマイクロプラスチックが検出された>

39銘柄中プラスチック片ゼロはわずか3銘柄

海のプラスチック汚染が叫ばれてから久しい。米国化学会発行の業界誌ケミカル&エンジニアリング・ニュース(C&EN)によると、年間800万トンのプラスチック・ゴミが海に流れ出ている。そんな中、プラスチック汚染に関してショックなデータがまた1つ明らかになった。このほど行われた調査で、私たち人間も、海に流れ着いたマイクロプラスチックを年間2000個も口にしているというのだ。

世界21カ国で取れた塩を使い、食卓塩として販売されている39銘柄を調査したところ、その90%からマイクロプラスチックが検出されたという。これは、成人1人当たり年間2000個のマイクロプラスチック片を食べているのに相当する。マイクロプラスチックが発見されなかったのはわずか3銘柄だった。

マイクロプラスチックとは、粉々になって大きさが5ミリ以下になったものを指す。

アジア産の食塩に目立つ

米ウェブメディア、クオーツによると、調査は韓国の国立大学、仁川大学校が国際環境NGOのグリーンピース・東アジアと共同で行なったもの。結果は10月16日、エンバイロメンタル・サイエンス・アンド・テクノロジーに発表された。

調査に使用された食塩は、オーストラリア、ベラルーシ、ブルガリア、中国、クロアチア、フランス、ドイツ、ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、韓国、パキスタン、フィリピン、セネガル、台湾、タイ、英国、米国、ベトナムの21カ国で取れたもの。39の銘柄のうち、28銘柄は海塩、9銘柄は岩塩、2銘柄は湖塩だった。前述の、「マイクロプラスチックが検出されなかった3銘柄」は、台湾産の精製海塩、中国産の精製岩塩、そしてフランス産の未精製の海塩だった。

サンプルの中で最も多くのマイクロプラスチックが検出されたのは、アジア諸国産の塩だった。マイクロプラスチックの含有量が多かった上位10銘柄のうち9銘柄がアジア産だったのだ。クオーツは、含有量の多さは、最も多くのプラスチックが海に流れ出ているポイントと関係があると指摘している。

前述のC&ENによると、海のプラスチック・ゴミの出どころは、世界中でアジアとりわけ東南アジア諸国が最も多い。

(参考記事)世界の海洋プラスチック廃棄物の9割は、わずか10の河川から流れ込んでいる

クオーツによると今回の調査を行なったチームは、この調査結果により、プラスチック汚染が世界で最も深刻な場所はアジアであることが改めて示されたのみならず、海塩が、海洋環境のマイクロプラスチック汚染の度合いを知る指標になり得ることも示していると述べている。

しかし当然ながら、食塩から取り込むマイクロプラスチックは、人間が体に取り込んでいる全体量のほんの一部に過ぎない。体内に入る全体量は年間で成人1人当たり3万2000片に上ると見られており、食塩からの2000片はこのうちわずか6%程度だ。クオーツによると、80%は呼吸から体内に取り込まれている。


関連ワード

ニュース速報

ワールド

全世帯に布マスク配布、全入国者に2週間待機要請も=

ワールド

爆発的感染の前に医療機能不全も、体制強化が喫緊=専

ワールド

米、対イラン制裁緩和検討も ロウハニ大統領「米は機

ワールド

中国、新規感染者が36人に減少 無症状感染者を新た

MAGAZINE

特集:コロナ危機後の世界経済

2020-4・ 7号(3/31発売)

感染拡大で経済先進国の序列と秩序はこう変わる── コロナ後の「ニュー・エコノミー」を識者が徹底解説

人気ランキング

  • 1

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 2

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を流し込み...

  • 3

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問題行動が責められないのはなぜか

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 6

    コロナ禍のアメリカでひよこがバカ売れ

  • 7

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 8

    ブラジル大統領ロックダウンを拒否「どうせ誰もがい…

  • 9

    緊急公開:人類と感染症、闘いと共存の歴史(全文)

  • 10

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

  • 1

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 2

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 3

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 4

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ル…

  • 5

    「緊急事態宣言、4月1日に出すという事実ない」 菅官…

  • 6

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 7

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 8

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問…

  • 9

    新型肺炎で泣き面の中国を今度はバッタが襲う

  • 10

    囚人コーチが教える最強の部屋トレ 自重力トレーニ…

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 4

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 5

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 6

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 7

    「NO JAPAN」に揺れた韓国へ「股」をかけて活躍した日…

  • 8

    やっぱり日本は終わりだ

  • 9

    ついに日本は終わった

  • 10

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月