最新記事

サイエンス

「腸内細菌には電流を生成する能力がある」との研究結果

2018年9月26日(水)17時55分
松岡由希子

腸内細菌は電流を生成する力があるかもしれない adventtr-iStock

<スウェーデンのルンド大学の研究プロジェクトは、腸内細菌が電気を生成する過程を明らかにした>

私たちの腸内に生息する細菌には、電流を生成する力があるかもしれない----。スウェーデンのルンド大学の研究プロジェクトは、腸内細菌が電気を生成する過程を明らかにし、その研究成果を生化学分野の学術誌「バイオケミストリー」で発表した。

ヒトの消化管に常在する乳酸菌の一種で調べた

細菌が細胞外の物質に電子を伝達して呼吸する「細胞外電子伝達(EET)」において、細菌が組織外で電流を生成しうることはこれまでにも知られている。そこで、研究プロジェクトでは、ヒトや動物の消化管に常在し、尿路感染症や髄膜炎などの起炎菌でもある乳酸菌「エンテロコッカス・フェカリス」を対象に、細胞外電子伝達(EET)について詳しく調べた。

研究プロジェクトが特に注目したのは、細菌から組織外の電極へ電子を移動させるうえで、どのようなものが必要なのかという点だ。

実験結果では、グラファイト電極に直接固定化された細菌が、代謝プロセスにおいてブドウ糖に応答し、微小ながら検出可能な電流を示した。電子は細胞内の糖を分解する際に放出され、電極への移動には、細胞膜内のキノン分子と呼ばれる有機化合物からの助けを受けていることもわかった。

微生物燃料電池やバイオセンサーの研究開発へ

また、一連の研究結果は、自然界の細菌が互いに不足するものを補い合うことも示している。2種類以上の異なる細菌が互いの代謝能力を絡み合わせ、他方もしくは両方の成長に役立てるというわけだ。

また、このように相補的な栄養成分を補い合って生活する「栄養共生」に細菌間の電子移動が関連している可能性もあることも明らかとなった。

研究論文の筆頭著者であるルンド大学のラース・ヘダーステッド教授は、「栄養共生は、細胞自身が持っていない代謝能力をもたらす。たとえば、個々には分解できない化合物が、異なる細菌が一緒になることで効果的に分解できるようになる」と述べている。

これらの研究成果は、ヒトの消化器系のメカニズムの解明に役立つだけでなく、微生物燃料電池やバイオセンサーなどの研究開発にも応用できると期待が寄せられている。

カリフォルニア大学バークレー校の研究でも電流を生成する腸内細菌が発見された

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランの橋梁や発電所への攻撃警告

ワールド

米中西部でICEがパレスチナ系市民拘束、地元イスラ

ワールド

仏韓、「戦略的パートナーシップ」に関係格上げへ 中

ビジネス

為替は必要ならそういう措置取れる=介入で片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中