最新記事

感染症

どの抗生物質も効かない......「スーパーバグ」が世界に蔓延、豪科学者が警告

2018年9月20日(木)19時50分
松丸さとみ

どの抗生物質も効かない…… REUTERS/Fabrizio Bensch

表皮ブドウ球菌の変異株3種

「スーパーバグ」(超細菌)といえば抗生物質が効かない細菌だが、複数の抗生物質が効かないものが人知れず世界中の病院にじわじわと広がっている――オーストラリアの科学者がこのほど、そんな警告を発した。

治療がほぼ不可能な「スーパーバグ」を発見したのは、オーストラリアのメルボルンにあるドハティ感染免疫研究所の研究者たち。英科学誌ネイチャー・マイクロバイオロジーに発表した。ドハティ研究所は、メルボルン大学と王立メルボルン病院の共同事業だ。

ドハティ研究所の発表文によると研究チームは、世界10カ国、78の研究所から受け取った表皮ブドウ球菌の数百もの分離株を調べた。そこで、ほとんどの抗生物質に耐性を持つ変異株3種類が見つかったという。研究チームは、これらが世界中に広がっていると考えており、なかでも、ヨーロッパのサンプルから見つかったものは、現在使用できる抗生物質すべてに耐性を持っているため警戒が必要だと指摘している。

DNAに異変を起こして耐性を作ったスーパーバグ

研究チームによると、表皮ブドウ球菌のこれら3種は、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌の近縁種。自らのDNA(遺伝子)にわずかに異変を起こして、2つの抗生物質に対する耐性を持つようになった。

オーストラリアの薬局に関するニュースを発信するサイト「ファーマシー・ニュース」はこの2つの抗生物質をリファンピシンとバンコマイシンとしている。これらの抗生物質は互いに関連性がないため、細菌がどちらか1つに耐性を持ったとしても、もう1つが効くという前提で治療が行われている。そのため現在のガイドラインでは、表皮ブドウ球菌の感染はこの2つの抗生物質を使って予防するよう定めているという。しかしこのどちらも効かないとなると、ガイドラインを見直す必要がある、と研究チームは述べている。

カテーテルなどの人工物や集中治療室が原因か

これらの表皮ブドウ球菌は通常、あらゆる人の肌で見つかるものだ。しかし体内に侵入すると感染症を引き起こすことがある。

研究チームによると、表皮ブドウ球菌が耐性を持ってしまい感染症が蔓延する原因には2つの可能性がある。1つはカテーテルや人工関節などの人工物は通常、感染予防のために抗生物質を用いており、これが原因で表皮ブドウ球菌が耐性を持ってしまうというものだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

バングラデシュ、米と貿易協定締結 繊維製品は一部が

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 大統領選前にマクロン

ワールド

豪企業景況感指数、1月は小幅減速 コスト圧力緩和

ビジネス

アリババAIモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中