最新記事

宇宙ベンチャー

中国の宇宙ベンチャーが誇示した技術力の高さ 人工衛星からロケットの打ち上げ撮影

2018年9月14日(金)15時15分
鳥嶋真也

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司の地球観測衛星「吉林一号」が撮影したロケットの打ち上げ (C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司は2018年9月7日、自社の人工衛星を使って、地上から打ち上げられたロケットを撮影することに成功した。さらにその数日後には国際宇宙ステーションを撮影することにも成功。衛星からロケットや他の衛星を撮影することは難しく、世界に高い技術を見せつけた。

技術力の高さが注目されていた長光衛星技術有限公司

長光衛星技術有限公司(以下、長光)は2014年に設立された企業で、32人の投資家や、中国科学アカデミー、吉林省政府などが資金を提供している。

同社は人工衛星やUAV(無人航空機)の開発や運用、そして撮影したデータの販売などを事業としており、2015年には初の衛星の打ち上げに成功。その後も続々と衛星を宇宙に送り、現在では10機もの衛星を運用している。

長光が技術開発の拠点を置く吉林省にちなみ、同社の衛星はすべて「吉林一号」という名前をもっている。それぞれは100〜200kg程度の小型衛星で、地球を南北に回る太陽同期軌道から、地球観測を行っている。

吉林一号は主に、約1mという高い分解能で、カラーの4K HD動画や静止画が撮影できる能力をもつ。また、分解能70cmという高い性能で地表を細かく撮像できる衛星や、技術試験衛星も打ち上げている。

さらに、10機もの衛星をもっていることから、地表のあらゆる地点を高い頻度で観測することもできる。

画像データは測量や交通、環境保護、農業、ビッグ・データなどの分野で活用されており、過去には行方不明になった、マレーシア航空370便の捜索などでも活躍。近年、雨後の筍のように乱立する中国の宇宙ベンチャーの中でも、同社はひときわ高い成果を残している。

ロケットの打ち上げの撮影に成功

長光の技術力の高さはかねてより注目されていたが、それを誰でもわかる形でアピールしたのが、9月7日に公開された動画だった。

この動画は宇宙を飛ぶ吉林一号から撮影されたもので、この日打ち上げられた、中国の別のベンチャー企業のロケットを、発射の瞬間からその後の飛行に至るまで克明に捉えたものだった。

事前に打ち上げ時刻や飛行方向などを知らされていたことは間違いないだろうし、またあとで動画処理も行われた可能性もあるが、それでも高速で飛ぶロケットを、それを大きく超える高速で宇宙を飛ぶ衛星から、ぶれずに、そして高解像度で撮影できたのは、カメラの性能もさることながら、吉林一号の姿勢制御能力(機体の姿勢を一定に保ったり、撮影する方向に向け続けたりする能力)も高いものと考えられる。

(C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米通商法301条に関する責任、既に果たしている=中

ワールド

カナダ政府、オープンAIに迅速な安全規定強化を要求

ワールド

黎智英氏、詐欺罪の有罪判決破棄 香港控訴裁

ワールド

万が一侵攻受けた場合、「長期化なら成功」と思わせな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中