最新記事

宇宙ベンチャー

中国の宇宙ベンチャーが誇示した技術力の高さ 人工衛星からロケットの打ち上げ撮影

2018年9月14日(金)15時15分
鳥嶋真也

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司の地球観測衛星「吉林一号」が撮影したロケットの打ち上げ (C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.

中国の宇宙ベンチャー企業・長光衛星技術有限公司は2018年9月7日、自社の人工衛星を使って、地上から打ち上げられたロケットを撮影することに成功した。さらにその数日後には国際宇宙ステーションを撮影することにも成功。衛星からロケットや他の衛星を撮影することは難しく、世界に高い技術を見せつけた。

技術力の高さが注目されていた長光衛星技術有限公司

長光衛星技術有限公司(以下、長光)は2014年に設立された企業で、32人の投資家や、中国科学アカデミー、吉林省政府などが資金を提供している。

同社は人工衛星やUAV(無人航空機)の開発や運用、そして撮影したデータの販売などを事業としており、2015年には初の衛星の打ち上げに成功。その後も続々と衛星を宇宙に送り、現在では10機もの衛星を運用している。

長光が技術開発の拠点を置く吉林省にちなみ、同社の衛星はすべて「吉林一号」という名前をもっている。それぞれは100〜200kg程度の小型衛星で、地球を南北に回る太陽同期軌道から、地球観測を行っている。

吉林一号は主に、約1mという高い分解能で、カラーの4K HD動画や静止画が撮影できる能力をもつ。また、分解能70cmという高い性能で地表を細かく撮像できる衛星や、技術試験衛星も打ち上げている。

さらに、10機もの衛星をもっていることから、地表のあらゆる地点を高い頻度で観測することもできる。

画像データは測量や交通、環境保護、農業、ビッグ・データなどの分野で活用されており、過去には行方不明になった、マレーシア航空370便の捜索などでも活躍。近年、雨後の筍のように乱立する中国の宇宙ベンチャーの中でも、同社はひときわ高い成果を残している。

ロケットの打ち上げの撮影に成功

長光の技術力の高さはかねてより注目されていたが、それを誰でもわかる形でアピールしたのが、9月7日に公開された動画だった。

この動画は宇宙を飛ぶ吉林一号から撮影されたもので、この日打ち上げられた、中国の別のベンチャー企業のロケットを、発射の瞬間からその後の飛行に至るまで克明に捉えたものだった。

事前に打ち上げ時刻や飛行方向などを知らされていたことは間違いないだろうし、またあとで動画処理も行われた可能性もあるが、それでも高速で飛ぶロケットを、それを大きく超える高速で宇宙を飛ぶ衛星から、ぶれずに、そして高解像度で撮影できたのは、カメラの性能もさることながら、吉林一号の姿勢制御能力(機体の姿勢を一定に保ったり、撮影する方向に向け続けたりする能力)も高いものと考えられる。

(C) Chang Guang Satellite Technology Co., Ltd.
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インドネシア、株式市場改革完了へ 5月のMSCI見

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 賃金見通し鈍化

ワールド

イラン、フィリピン船舶のホルムズ海峡航行を許可 両

ワールド

高度の緊張、民間信用部門で流動性逼迫のリスクと伊中
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中