最新記事

NASA

NASAが宇宙人探査を本格再開、新たな計画も

NASA Has a New Plan to Find Alien Civilizations

2018年9月27日(木)20時00分
ハナ・オズボーン

銀河系には地球と同じ大さの惑星が400億個ある(写真はイメージです) gabjdizx-iStock

<NASAが注目するのは、宇宙から届く電波など高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ>

今年、25年ぶりに地球外生命探査を本格再開したNASA(米航空宇宙局)は間もなく、エイリアン探しに最も有効な方法についてのワークショップを開催する。テーマは、高度な文明特有の「テクノシグネチャー(技術の痕跡)」だ。

電波を含むテクノシグネチャーは、銀河系のいたるところを飛び交っている。人類も、ラジオ放送が始まる100年以上前から、様々な電波を宇宙に発してきた。もしどこかの宇宙人がその電波を偶然に探知すれば、彼らが人類の存在を知る手掛かりになる。そう考えれば、知的生命探査のためにテクノロジーの痕跡を追うのは、理にかなっている。

銀河系には地球と同じ大きさの惑星が最大400億個、「ハビタブルゾーン」(水が蒸発も凍りもしない生存に適した領域)にあると見られる。しかも宇宙には1000億個もの銀河がひしめいている。知的生命が地球にしかいないと考えるほうが難しい。

だが宇宙人の発見には大きな問題が立ちはだかる。NASAはその解決に動き始めたのだ。

米議会もサポート

米議会にも予算の後押しを受けて、NASAは9月26~28日に米テキサス州ヒューストンでワークショップを開催する。テーマは、宇宙人の発見につながる「最も有望なテクノシグネチャーの研究」。優れた研究にはNASAも資金を出す。

テクノシグネチャーは一般に、通信信号の形で観測されることが多い。ラジオ波やレーザー光などもそうだ。近年は実際にそうした発見も続いて、関係者の期待は一気に高まった。1つの発見は、はるか彼方の宇宙空間から届く非常に強力な謎の電波信号「高速電波バースト(FRB)」だ。天文学者の観察で、2017年8月、そうした信号の1つが同じパターンの繰り返しであることがわかると、期待はさらに膨らんだ。自然現象なら、同じパターンの繰り返しはありえないからだ。

もう1つの発見は、「エイリアン・メガストラクチャー(宇宙人の巨大建造物)」として知られる謎の恒星「KIC8462852(別名タビーズ・スター)」だ。その光が何かに遮られるように小さくなる「減光現象」が観測されると、何らかの巨大な物体が横切ったのではないか、という想像が膨らんだ。地球外文明が、動力源として巨大な構造物を建設したのではないか......。

今では、いずれの発見も宇宙人とは関係なかったとみられてる。それでも人々の熱狂的な期待は冷めず、新たな可能性へとNASAや科学者の背中を押す。

NASAの発見の歴史
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、モビライズ部門再編 一部事業撤退・縮小

ビジネス

中国の新規銀行融資、11月は3900億元 予想下回

ビジネス

ECB、大手110行に地政学リスクの検証要請へ

ワールド

香港の高層住宅火災、9カ月以内に独立調査終了=行政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中