最新記事

音声アシスタント

「アレクサ、おめえ、スコットランド人嫌いだべ！？」

2018年8月24日（金）16時50分
松丸さとみ

アレクサはスコットランド訛りがお嫌い？　Youtube

＜広く普及しつつある音声認識デバイス。アクセントの地域差が消滅する可能性もある、と懸念する人も少なくない＞

標準語に変える人は8割弱

アップルのSiriやアマゾンのアレクサ、グーグルアシスタントなど、話しかけて作動させる音声認識デバイスを使う時、あなたはどんな話し方をしているだろうか？　いつもと同じ？　少しかしこまった話し方にする？　「東京弁」に変える？　

英国で行われた調査では、音声認識デバイスに話しかける際に8割近い人が、自分の言葉をデバイスに理解してもらえるよう、普段自分がしゃべっている「アクセント」（平たく言うと「訛り」）ではなく、「標準英語に変える」ことがわかった。さらに、スマートスピーカーや音声認識デバイスの普及により、アクセントの地域差が消滅する可能性もある、と懸念する人も少なくないようだ。

調査を行なったのは、英国のイングランド北部ニューカッスル・アポン・タインにある、生命科学に関する展示やイベントを行なっている施設ライフ・サイエンス・センターだ。ニューカッスルは独特のアクセントがある地域としても知られている。

調査は、センターで536人に対し聞き取りを行なった。音声アシスタントを持っている人は70％だった。70％の内訳は、アップルのSiriが33％、グーグル・アシスタントが17％、アマゾンエコー／アレクサは15％、その他は5％だった。

「あなたは訛っているか？」という質問にイエスと答えた人の中で、「音声認識デバイスに理解してもらうために、自分の話し方をいつもと変えるか」という質問に対して、33％が「大いに変える」と答え、46％の人が「少しだけ変える」と回答した。「まったく変えない」と答えたのは21％のみだった。

「自動音声認識の技術を家庭で使うことによって、ゆくゆくは地域ごとの訛りが消滅することになるのではないかと心配か？」との問いには、「非常に心配」と答えたのは18％で、「少し心配」が30％だった。「心配していない」と答えた人は半数以上の52％に達した。

（参考記事）「奇行」つづく、アマゾンの音声アシスタント・アレクサ

次のページアレクサはスコットランド人嫌い？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、米と核問題限定の二国間協議要求　開催地変更
2026.02.04

ビジネス

再送これまでの米利下げ、雇用の健全性に寄与＝リッチ
2026.02.04

ビジネス

訂正-自動運転の米ウェイモ、評価額1260億ドルで
2026.02.04

ワールド

プーチン氏とサウジ皇太子が電話会談、ＯＰＥＣプラス
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    「耐えられない...！」アライグマをペットにしている…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中