最新記事

サプリメント

認知症の改善効果をうたう健康サプリにご用心

2018年7月3日(火)15時20分
リック・シュミット (非営利調査報道サイト「フェアウォーニング」記者)

医薬品の安価な代用品としても重宝されるサプリは、20年で種類が約20倍に増えた BROOKS KRAFT LLC CORBIS/GETTY IMAGES

<記憶力や知力の衰えは誰だって怖い――サプリメントはその不安につけ込みかつてなく大繁栄しているが、規制と監視が緩く私たちの健康を害する可能性も>

うちの家系には認知症患者がいる。もしかしたら私も......。そう不安にかられたビー・ペナリームズ(57)は数年前、記憶力向上と脳の働きの改善をうたうサプリメントを飲み始めた。安全で効果があると宣伝されていたが、彼女には別の作用が表れた。

「いつもの私は陽気な人間。それなのに気分が落ち込み、ひどく悲しい感情に襲われた」と、テキサス州在住で元高校教師のペナリームズは言う。「少しのことで腹が立った」

サプリメントは医薬品と違って規制が緩く、安価なために脳の機能低下やアルツハイマー病を心配する中高年層に人気が高い。認知症の治療法が確立されていない今は、こうした効能をうたったサプリを売り込む絶好のチャンス。業界は勢いづいている。

アメリカ市場に出回るサプリの種類は過去20年で約20倍になった。成長の原動力は、「ぼけ」を恐れる人々に向けた商品。社会的弱者の不安につけ込むマーケティングがサプリ消費をあおっている構図だ。

16年9月には米食品医薬品局(FDA)が、ペナリームズの飲んでいたサプリ(主成分はビンポセチン)の販売中止を勧告した。サプリの成分は全て天然由来でなければならないが、ビンポセチンは人工的な合成物だからだ。しかしビンポセチンを含むサプリは20年近く前から売られており、FDAが知らなかったでは済まされない。業者がたっぷり儲けを上げた今になって禁止を言いだすのはなぜか?

サプリのメーカーや販売業者は、法によって「認知症に効く」といった治療効果表示を禁じられている。それでも陳列方法や宣伝文句から、言いたいことが伝わってくるのは確かだ。

グリーン・バレー・ナチュラル・ソリューションズ社(米バージニア州)は、『アルツハイマー病からの覚醒』と題したビデオシリーズを宣伝している。認知症予防のハウツーなるものが満載の内容で、これと一緒に同社の誇る「進化した」サプリも買わせようという魂胆だ。

「ニューロ・ナチュラル・リコール」を販売するエクステンド・ライフ社(ニュージーランド)のウェブサイトには、アルツハイマー病や認知症の治療に関する記事があり、同社のサプリの「強力な」成分が役に立つと記されていた(同社に問い合わせると、表現を修正するという返事が来た)。

認知症に確実な治療法はない。あるかのように思わせるのは消費者にとって有害な行為だと専門家は言う。「誰だって特効薬を探しているが......科学はそこまで進歩していない」と、アルツハイマー病協会の家族・情報サービス担当者ルース・ドリューは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾン第1四半期、クラウド事業の売上高伸びが予想

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、円は日銀の見通し引き下げ受

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中