最新記事

英語学習

「会話を重視」しすぎた英語教育の末路 今こそ「読み・書き」を再発見せよ!

2018年6月27日(水)17時00分
木原 竜平(ラボ教育センター 教育事業局長)※東洋経済オンラインより転載

生後、人間の言葉は伝達の手段として獲得され発達しますが、やがて思考の手段にもなっていきます。5、6歳になると子どもが考えていることをひとり言のように発話する「自己中心的言語」といったものが見られます。T君の砂場でのひとり言の正体はこの自己中心的言語だったのです。T君の母語は日本語ですから、彼の思考は日本語で確立されます。彼は日本語で考え、考えをめぐらせてまとめていくというわけです。

しかしながら、英語保育などで仲間との共同の生活や遊びが英語で行われると、なかなか日本語の自己中心的言語が育たず、思考の確立が難しくなります。前述の2歳の女の子は、母親から英語で話しかけられ、母語の発達が遅れてしまい、自分の思考をまとめられないといえるでしょう。

英語漬けにすると思考が育たない

今、英語教育をうたった幼児教育をよく見かけます。英語保育園、英語のベビーシッター、英語のプリスクール、英語学童保育といった宣伝や看板も珍しくありません。どれくらい英語漬けになるのかは定かではありませんし、家庭でも英語環境にいる場合(親が英語を話すなど)は別ですが、本来、保護者や先生、仲間と一緒に生活したり遊んだりしながら母語を確立する時期に、英語漬けになって母語が十分に定着しないと、思考する力が育ちません。

英語が話せる「早道」だと思って通わせた英語保育によって、日本語が定着しないで思考ができず、さらには心も落ち着かない。学校に通い始めても日本語の語彙が足らず、理解できないので学力がつかず、かえって英語の習得が遅れる、といった現象が起きることになりかねません。

文科省は、近頃の小学校では、子どもたちが教科書を理解できないと指摘しています。文章で表された内容を理解して、自分の考えにしていくことができないというのです。これには小学校入学前の子どもの言語活動に課題があります。

就学前の語彙の量と質の違いは、学力の差に大きく影響することになり、母語が理解できないと教科書を理解できない、先生の言うことが理解できないといった状況を生むことになります。入学前の言語活動が十分でない理由には、家庭での会話が少なかったり、絵本の読み聞かせなどが少なかったりといったことが挙げられています。

ですから、日本のように、生活圏に日本語が満ちているような環境においては、幼いときに日本語を豊かに身につけることはとても重要です。そのためには、周囲の大人や兄弟の言葉を真似ることから始まり、伝達手段として習得し、思考の手段として言葉を育んでいくといった母語獲得の自然なプロセスが不可欠です。そうして母語を身に付けることで思考ができ、英語などの外国語に出会った際にも、母語と英語を相対化して身に付けることができるのです。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英、5G整備からファーウェイ排除へ 限定参入容認か

ビジネス

中国の国債利回りが半年ぶり高水準、人民銀の政策姿勢

ワールド

香港、コロナ感染拡大で厳格な行動制限再導入

ワールド

タイ、入国規制を厳格化 海外渡航者2人がコロナ感染

MAGAZINE

特集:台湾の力量

2020-7・21号(7/14発売)

コロナ対策で世界に存在感を示し、中国相手に孤軍奮闘する原動力を探る

人気ランキング

  • 1

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続200人台、検査数に加え陽性率も高まる

  • 2

    新型コロナの起源は7年前の中国雲南省の銅山か、武漢研究所が保管

  • 3

    世界へ広がる中国の鉱物資源買収 オーストラリア・カナダ両国が「待った」

  • 4

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 5

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 6

    GoToキャンペーン「感染防止に注意し活用を」菅官房長…

  • 7

    抗体なくてもT細胞が新型コロナウイルス退治? 免…

  • 8

    なぜテレワークは日本で普及しなかったのか?──経済、…

  • 9

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 10

    「自粛要請」で外出を控えた日本人は世界に冠たる不…

  • 1

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 2

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3.5m超える

  • 3

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求める

  • 4

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 5

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続2…

  • 6

    生き残る自動車メーカーは4社だけ? 「ゴーン追放後…

  • 7

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 8

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 9

    世界へ広がる中国の鉱物資源買収 オーストラリア・カ…

  • 10

    「香港国家安全法」に反対の立場を取ったトルドーに…

  • 1

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 4

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 5

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 6

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 7

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 8

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 9

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 10

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月