最新記事

米朝会談の勝者

米朝会談「アメリカは高潔・聡明、敵はクレイジー」外交のツケ

2018年6月19日(火)16時38分
スティーブン・ウォルト(ハーバード大学ケネディ行政大学院教授)

マッドマンは政治家だった

もっとも、ある意味でこのような思考になるのも無理はない。アメリカ人は自分たちの国は高潔で、特別で、聡明で、寛大であり、アメリカの外交政策は世界のほぼ全ての人にとって望ましいと信じている。そんなアメリカの政策に同意せず、アメリカの真意を疑う者は、精神的にどこか異常があるに違いない、と。

分別と理性があり、十分な情報や知識があれば、アメリカの目的の崇高さを理解してアメリカのイニシアチブを支持するはずなのだ。9・11同時多発テロの後にジョージ・W・ブッシュ米大統領(当時)は、「アメリカを憎む人がいることに驚いた」と率直に語った。「信じられない、私たちはこんなに善良なのに」

残念ながら、敵対する相手を本質的に非理性的と見なす傾向は、現実的な代償を伴う。まず、相手が本当にクレイジーならアメリカの軍事的優位性に怯えないだろうし、通常の抑止戦略は効果がないかもしれない。

その場合、予防戦争がより魅力的な選択肢になる。イラク戦争がそうであり、先述のとおり対イラン強硬派は軍事行動を支持している。ジョン・ボルトン大統領補佐官(国家安全保障担当)をはじめ北朝鮮に対して軍事攻撃も辞さない人々も、少なくとも金が「マッドマン」から「政治家」に変わるまでは同じような主張をしてきた。

次に、敵対する相手の振る舞いを非理性的な要素のせいにすると、彼らの真意が見えにくくなる。

北朝鮮やイラン、リビアなどが大量破壊兵器に固執することを、アメリカでは常軌を逸する行為や悪意の証拠だと考える人もいる。北朝鮮のように貧しい国が核兵器の開発に莫大な資源をつぎ込むことは狂気でしかなく、金一族の異様さと偏執性と危険性を物語っている、というわけだ。

しかし北朝鮮にも、イランやリビアにも、他国からの攻撃を警戒する正当な理由があり、信頼できる抑止力を求める根拠も彼らなりに持っている。超大国のアメリカが自国の安全のために数千発の核弾頭を保有する必要があると思うのなら、はるかに弱い国々が核保有を有益な保険と考える理由は言うまでもない。

現に、金はまたしても、核弾頭を保有して発射できることが米政府の関心を引く極めて有用な手段になり、ある程度の敬意を払わせることさえできると証明したではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国の検閲当局、不動産市場の「悲観論」投稿取り締ま

ワールド

豪のSNS年齢制限、ユーチューブも「順守」表明

ビジネス

米ネットフリックス、WBDとの事業統合で消費者に恩

ビジネス

インド通貨ルピーが史上最安値更新、1ドル90ルピー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大気質指数200超え!テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは?
  • 2
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇気」
  • 3
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 4
    コンセントが足りない!...パナソニックが「四隅配置…
  • 5
    若者から中高年まで ── 韓国を襲う「自殺の連鎖」が止…
  • 6
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 7
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドロー…
  • 8
    「世界一幸せな国」フィンランドの今...ノキアの携帯…
  • 9
    22歳女教師、13歳の生徒に「わいせつコンテンツ」送…
  • 10
    もう無茶苦茶...トランプ政権下で行われた「シャーロ…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 10
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中