最新記事

ヘルス

中国が誇る伝統医学、その危険な落とし穴とは

2018年6月20日(水)16時15分
アレックス・ベレゾウ(全米科学健康評議会上級研究員)

今日の中国本土の文化に伝統医学は深く根を張っており、巨大ビジネスになっている Bobby Yip-REUTERS

<政府は普及に力を入れるが根拠を欠く治療法も――現代医学への不信感をあおる弊害はあまりに大きい>

2015年4月、オーストラリアのシドニーで1人の男の子が死亡した。両親は1型糖尿病患者だった息子にインスリンを与えず、「拍打拉筋」という治療法のワークショップに参加させていた。

この治療法は中国伝統医学の考え方に基づくものという触れ込みで、ひとことで言えば、患者の体をたたくことによりさまざまな病気を治療することを目指す。提唱者は蕭宏慈(シアオ・ホンツー)という人物で、世界各国を訪れてワークショップを開いている。

蕭が関係している可能性がある死亡例は、この少年だけではない。16年10月には、イギリスで蕭のワークショップに参加した71歳の1型糖尿病患者の女性が死亡している。

蕭の「拍打拉筋」は中国伝統医学の専門家の間でも厳しい批判を浴びており、極端な事例と見なすべきだろう。それでも中国伝統医学の範疇で実践されている治療法の中には、エビデンス(科学的根拠)を欠いたものが少なくない。ところが中国政府は近年、中国伝統医学の普及に力を入れ始めている。それがさまざまな悪影響を生む可能性は否定できない。

中国伝統医学は、今日の中国本土の文化にも深く根を張っている。とっくに廃れた伝統を少数の支持者が細々と守っている、という状況ではない。中国の大都市にはことごとく、専門の病院と大学があり、所管の政府官庁まである。欧米の中国伝統医学支持派は、製薬業界の利益至上主義の悪影響が及んでいないことを礼賛するが、中国では伝統医学も巨大ビジネスになっている。

習近平(シー・チンピン)国家主席は、全国民が手軽に中国伝統医学を利用できるようにし、さらにはそれを世界に広めたいと考えている。そのために、世界の国々で中国語と中国文化を教える孔子学院に資金を拠出し、中国伝統医学の手法も教えさせている(孔子学院は中国政府のプロパガンダの一翼を担っている可能性があるとの理由で、アメリカではFBIの監視対象になっている)。

現代医学に背を向けて

たとえ中国伝統医学に治療効果がなくても、現代医学と並行して「補完療法」として利用するのなら害はないのではないか、と思う人もいるかもしれない。患者や家族の気休めになればいいというわけだ。

しかし、それは危険な発想と言わざるを得ない。中国伝統医学は、人々に現代医学への不信感を植え付けることにより、多くの利用者を引き付けている面もあるからだ。誤った現代医学否定論が悲惨な結果を招くことは、ワクチンをめぐる論争からもはっきりしている。

イギリスの医師アンドルー・ウェイクフィールドが98年にワクチンと自閉症の関係についてデータを捏造し、ワクチン批判を展開したことが大きな要因になり、先進諸国では予防接種を受ける人の割合が低下している。その結果、麻疹(はしか)など、予防接種で防げるはずの感染症が流行するようになった。ヨーロッパ大陸では17年、麻疹患者の数が前年の約4倍に増えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ウォルマート、8―10月期は予想上回る 通期見通

ビジネス

米9月雇用11.9万人増で底堅さ示唆、失業率4年ぶ

ビジネス

12月FOMCで利下げ見送りとの観測高まる、9月雇

ビジネス

米国株式市場・序盤=ダウ600ドル高・ナスダック2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 6
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中