最新記事

ヘルス

がん抑制効果も⁉ ターメリックの効能に新説登場

2018年5月25日(金)16時30分
有元えり

ラテにウコンをひとさじ入れて「黄金のミルク」として飲む女優も peangdao-iStock

<カレーの材料、お酒の前に飲むものとして知られるウコン=ターメリック。最新の研究から、がんやアルツハイマーの抑制に効果があると報告された>

アメリカを中心にオーガニックの高級食品をチェーン展開するホールフーズマーケットと言えば、全米の美容や健康食品の最新トレンドを測るうえで指標になる存在だ。そのホールフーズのビューティー&ヘルス部門で、今とりわけ存在感を放っているものをご存じだろうか? 例えば、オアフ島カハラ店のサプリメントの商品棚で何列にもわたって陣取り、飛ぶように売れているのはターメリック関連の商品だ。

有効成分は、ポリフェノールの一種である「クルクミン」

ターメリック。別名ウコンと聞けば、お酒の前のお供として、日本でもおなじみの存在だろう。アメリカでも紀元前から存在するスーパーフードとして以前から注目を集める食品のひとつだった。

サプリメントから化粧品、さらにお菓子に至るまで、ターメリックを含む商品は実にさまざま。それらがさらなるヒットに繋がった理由は、驚くべき効能の最新研究にある。

古くから中医学やアーユルヴェーダに使われてきた歴史を持つターメリックだが、そのターメリックに含まれるクルクミンというポリフェノールの一種は、これまでの研究で、抗酸化や抗炎症をはじめ、代謝異常や自己免疫不全などさまざまな疾患に治療効果があることがわかっている

【参考記事】カレーを毎日食べると記憶力が向上、認知症の予防にもなる?

最新の研究で、ターメリックの摂取による、がんの抑制効果を謳う新説が飛び出したものだから、再びクルクミンの効能に注目が集まってきたのだ。

デイリー・メールによると、多発性骨髄腫を患っていた67歳のアメリカ人女性が、2011年に従来の標準治療を完全に止め、1日8gのターメリックを摂取する食事療法に切り替えたところ、平均余命である5年を過ぎた現在に至るまで小康を保っていることが、世界最大級の症例報告専用データベース「BMJケース・リポート」で報告されたという。

記事内でアッバース・ザイディ医師が証言するには、今世紀でターメリックに関する研究は50例程度。これらは、複数のタイプのがん、アルツハイマー、心臓病、うつ病を予防する効果があることを示唆するという。また、術後の回復を速めたり、関節炎を治療したりする効果があるとされている。しかし、西洋医学において、クルクミンは大々的に研究が進んでいない領域で、処方されることは多くない。

また一方で、クルクミンの薬効を疑う指摘も。米医学誌「ジャーナル・オブ・メディシナル・ケミストリー」では、ミネソタ大学の研究チームが、クルクミンが効果を発する条件が定まらないとして不安定性を指摘。薬剤開発に向いていないと発表した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中