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テロの時代に安全な海外旅行を楽しむために

2018年5月15日(火)16時00分
ローリー・ペニントングレイ(フロリダ大学観光危機管理イニシアチブ・ディレクター)

安全を確保するために旅行者はどんな準備をするべきなのか Illustration by James Boast/GETTY IMAGES

<今や有事の対策は観光地に不可欠、旅行者の側もSNSで正確な情報入手を心掛けよう>

観光地でテロに遭遇する危険性が、これまでになく高まっている。有名な観光地にはいろいろな国の人が訪れるから、テロを起こせば、より多くのメディアに取り上げられ、より政治的な問題として扱われて、総合的なインパクトが高まる。いわゆる「大国」からの観光客が標的になりやすいのも、こうした理由からだ。

では、旅の安全を確保するために、観光地と旅行者はどんな準備をするべきなのか。フロリダ大学観光危機管理イニシアチブでは、観光地の自治体が取るべき対策の研究を進めている。なにしろ一度でもテロ事件が起きれば、その町の観光業界が受ける打撃は大きい。事件そのものの物理的被害があるし、イメージの悪化という、より長期的なダメージもある。

興味深いことに、多くの人は当初行こうとしていた国や町でテロの危険が高まったと知ると、旅行そのものを取りやめるのではなく、行き先を変える。つまりイメージが悪化した町は、イメージのいい町に客を奪われるわけだ。それだけに、観光地は旅行者の受け入れ態勢を整えるだけでなく、日頃からポジティブな情報を発信し続けることが重要になる。

とりわけ今は、ソーシャルメディアの時代だ。人々は飛行機やホテルの予約をする前に、政府の危険情報やクチコミの評判など、さまざまな情報を集めたがる。こうしたニーズに応えられない観光地は、旅行者の取り合いという競争の負け組になってしまう。

危機管理そのものの領域では、しっかりとした緊急対応計画を策定する自治体が増えている。こうした計画が見事に実行された例として、2013年のボストン・マラソン爆弾テロ事件がある。

マラソンのゴール付近で大きな爆発が起きると、ボストン市警は直ちに緊急計画を発動。レースを中止して、ランナーを所定の場所に避難させた。さらに4日後、逃走中の容疑者の目撃情報が入ると、マサチューセッツ州知事は屋内待避命令を発令。これは当局が該当地域の住民に直接連絡を入れて周知徹底を図る「リバース911」という手法が取られた。このため町からは文字どおり人影が消えた。

一方、ボストン市警はソーシャルメディアを駆使して最新情報をどんどん流した。間違った噂を否定して、正しい情報を流すことにも力を入れた。市警のツイッターとフェイスブックに寄せられた質問は、ボストン市観光局が回答作業を引き受けた。このように情報を一元化して、正確で有用な情報を随時発信することが、テロなどの危機管理では決定的に重要になる。

残念ながらテロが起きてしまった町や、テロの危険があるというイメージが付いてしまった町が、独創的な情報戦略によってイメージ回復に成功することもある。これを見事に実行したのが、ベルギーの首都ブリュッセルだ。

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