最新記事

再建手術

左耳を失った米女性兵士、前腕で育てた耳の移植手術に成功

2018年5月11日(金)15時10分
スマン・バランダニ

女性兵士の前腕で育てた耳。米軍外科医が移植手術に成功した U.S. Army

<軍人には最高の再建手術を、と米軍が初めて挑戦した画期的手術>

交通事故で左耳を失った米軍の女性兵士が、自分の前腕で「育てた」耳の移植手術を受けて成功した、と米軍が5月9日に発表した。米軍初となるその手術は米南部テキサス州にある医療施設で行われ、米軍外科医が二等兵の患者シャミカ・バレイジ(21)に新しい耳を移植した。

その稀で画期的な手術は、患者の胸郭から軟骨細胞を取り出し、それを耳の形にして前腕の皮下に埋め込んで成長させ、新たな血管を流れさせる「血管新生」と呼ばれる手法を用いて行われた。米軍公式サイトの記事は、「完全な耳の再建」として、詳しく伝えている。

「全体的な目標は、治療を完了する頃までに見た目を良くし、耳の感覚を取り戻すこと。5年以内に、彼女と初対面の人なら、移植した耳だと気づかなくなるだろう」と、ウォルター・リード米軍医療センターの形成・再建外科主任、オーウェン・ジョンソン大佐は言った。「若い現役兵士は、今できる最高の再建手術を受ける価値がある」

「(耳には)これから動脈と静脈が流れ始める。神経も再生するため、耳の感覚を取り戻すことも可能だ」

最初はショックだった耳の再建手術

バレイジは2年前、車を運転中にタイヤがパンクして進路を外れ、激しく横転する事故に遭遇。頭部損傷、脊髄骨折、多数の外傷とともに、左耳を失う重傷を負った。

耳の再建手術、という選択肢を医師に提示された時はショックで、当初は手術を拒んだという。

「でも考え直した。傷跡を隠すために人工の耳を装着するつもりだったが、やっぱり本物の耳が欲しかった」、と彼女は言った。「医師の力に賭けてみようと思った」

以下は、中国陝西省の西安交通大学が育てた耳の例(2016年11月9日)。
webs180511-ear02.jpg
China Daily/REUTERS

(翻訳:河原里香)

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

J&J、米で10億ドル投資 細胞療法の医薬品製造施

ビジネス

米鉱工業生産、1月は0.7%上昇 製造業に復調の兆

ビジネス

労働市場になお懸念、1月雇用統計は「奇妙」=ボウマ

ワールド

イランは「合意が賢明」、米に攻撃正当化の論拠も=ホ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中