最新記事

遺伝子

アスリートに忍び寄る、遺伝子治療を応用した「遺伝子ドーピング」とは

2018年4月24日(火)20時30分
松岡由希子

マリア・シャラポワもメルドニウムという禁止薬物の陽性反応が出た Thomas Peter-REUTERS

<遺伝子治療の研究がすすむにつれて、スポーツの分野に、遺伝子治療法を応用した「遺伝子ドーピング」が広がるおそれが懸念されている>

アスリートが競技成績を向上させようと薬物などを使用して身体能力を強化するドーピングは、フェアプレイの精神に反するだけでなく、副作用によって選手の心身に悪影響を及ぼすこともあることから、オリンピックをはじめ、数多くの競技大会で厳しく禁止されてきた。

従来、筋肉増強作用のあるステロイドや興奮剤、骨格筋への酸素供給量を増加させる意図で輸血する「血液ドーピング」などがその代表例であったが、近年、遺伝子治療の研究がすすむにつれて、スポーツの分野にも、遺伝子治療法を応用した「遺伝子ドーピング」が広がるおそれが懸念されている。

特定の遺伝子を筋肉細胞に注入した「シュワルツェネッガー・マウス」

遺伝子ドーピングとは、遺伝子治療法により特定の遺伝子を筋肉細胞などに注入して、局所的なホルモン生成を可能とすることをいう。これが初めて話題となったのは、いわゆる「シュワルツェネッガー・マウス」だ。

1998年、米国のリー・スウィーニー博士らの研究チームは、筋肉増幅を制御する遺伝子「IGF-1」を筋肉に移植し、高齢マウスの筋力を27%向上させることに成功した。

世界規模で反ドーピング活動を推進する国際機関「世界アンチ・ドーピング機関(WADA)」では、2002年3月、遺伝子ドーピングに関するワークショップを初めて開催し、2003年1月1日以降、WADAの禁止物質・禁止方法を列挙した「禁止表」に遺伝子ドーピングを含める措置を講じている。

また、2004年には、最先端の遺伝子治療法やドーピングの検出法などについて研究する「遺伝子ドーピング専門部会」を創設し、現在、スウィーニー博士もその一員として参加している。

検知することは難しい

しかし、遺伝子ドーピングを検出するのは、極めて難しいのが現状だ。たとえば、赤血球の産生を促進して酸素運搬能力を高める造血因子「エリスロポエチン(EPO)」の製剤を不正使用した場合、現在の検査技術でもこれを検知することは可能だが、体内でのEPOの生成を促す遺伝子を注入した場合、EPOそのものは体内で生成されたものであることから、ドーピングとして検知することは難しい。

このほか、DNAを除去したり変更することでヒトのゲノムの一部を編集する「CRISPR」や「CRISPR-Cas9」といった遺伝子編集技術も、遺伝子ドーピングの手法として応用される可能性が指摘されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議

ワールド

EXCLUSIVE-米軍、数週間の対イラン作戦に備
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中