最新記事

生命倫理

死んだ息子の精子で孫を......イスラエルで増える遺体からの精子採取

2018年3月16日(金)18時30分
アサフ・ユニ

息子オムリ(右)の血筋を絶やさぬために闘うシャハール夫妻 SHAHAR FAMILY

<イスラエルでは家族の遺体から精子を採取して、子供をつくりたいと望む人が増えている>

わが子に先立たれた親の喪失感は計り知れない。「血筋」にこだわる伝統的な社会では、特にそう。イリットとアシャーのシャハール夫妻も、まだ息子の死を受け入れられない。今も壁に遺影を飾り、キッチンにはブロンズ像を置き、父アシャーは息子の顔を刻印したメダルを首に掛けている。

息子オムリが亡くなったのは6年前のこと。何の前触れもなくイスラエル軍の使者が同国中部の町クファルサバにある夫妻の家にやって来て、オムリ(海軍士官で当時25歳)が自動車事故で死亡したと告げた。

母イリットは泣き崩れた。そして使者に迫った。「息子の精子を、遺体から取り出して!」

使者は困ったような顔をして、「それには裁判所の許可が必要です」と答えた。すると元軍人のアシャーは、使者の目を見据えて言った。「では、ぐずぐずしておれんな」

アシャーは使者と一緒に車に飛び乗り、最寄りの裁判所に向かい、息子の精子採取の許可を申請した。判事は許可を出し、医師が直ちに精子を採取した。しかし「喜びはなかった」とアシャーは言う。息子を失った悲しみのほうが大きかった。

シャハール家だけではない。イスラエルには、戦場に赴く前に自分の精子を凍結保存する男がたくさんいる。息子や夫の死後に精子を採取して保存する遺族も増えている。全ては血筋を絶やさないためだ。

死因にもよるが、精子は死後48時間以内なら採取・保存が可能とされる。通常は、医師が外科的に精巣を切断して採取する。措置が早ければ早いほど良好な状態の精子が得られる。

遺体からの精子採取は今に始まったことではない。記録にある限り、初めて行われたのはアメリカで、1970年代のことだ。しかし80年代以降、ドイツやフランス、スウェーデンなどは倫理的な懸念から、たとえ死者が生前に同意していた場合でも遺体からの精子採取を禁じている(アメリカではまだ判例が確定していない。通常の臓器提供と同様に扱う例もあるが、法廷の判断は分かれている)。

配偶者以外の妊娠もOK?

倫理的な混乱を避けるために、イスラエルでは政府が03年に公的なガイドラインを発表した。もっぱら聖書を根拠にしたもので、子を産むことは神の認めた「善行」であり、神はノアとその息子たちに「産めよ、増えよ」と命じている(創世記)とした。ただし、体外受精の目的で遺体から精子を採取する権利を有するのは死者の配偶者だけと明記していた。

その後、イスラエルの法廷はこの制限を徐々に緩和してきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:高級品業界が頼る中東富裕層、地政学リスク

ワールド

トランプ氏、イラン制裁解除計画を撤回 必要なら再爆

ワールド

トランプ氏、金利1%に引き下げ希望 「パウエル議長

ワールド

トランプ氏「北朝鮮問題は解決可能」、金正恩氏と良好
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本のCEO
特集:世界が尊敬する日本のCEO
2025年7月 1日号(6/24発売)

不屈のIT投資家、観光ニッポンの牽引役、アパレルの覇者......その哲学と発想と行動力で輝く日本の経営者たち

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 2
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 3
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急所」とは
  • 4
    富裕層が「流出する国」、中国を抜いた1位は...「金…
  • 5
    ロシア人にとっての「最大の敵国」、意外な1位は? …
  • 6
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 7
    韓国が「養子輸出大国だった」という不都合すぎる事…
  • 8
    伊藤博文を暗殺した安重根が主人公の『ハルビン』は…
  • 9
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 10
    【クイズ】北大で国内初確認か...世界で最も危険な植…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 3
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々と撤退へ
  • 4
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 5
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 6
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 7
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 8
    飛行機内で「最悪の行為」をしている女性客...「あり…
  • 9
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 10
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中