最新記事

メンタルヘルス

銃乱射の被害者を訪問したトランプ、ご機嫌で大顰蹙。この男に心はあるのか？

2018年2月19日（月）17時00分
トム・ポーター

フロリダ銃乱射事件の被害者の多くが入院する病院を訪れて　WHITE HOUSE

＜現地に飛ぶも満面の笑みで親指を立てるポーズで写真に収まるなど、被害者への共感は見当たらず＞

ドナルド・トランプ米大統領が、南部フロリダ州の高校で起きた銃乱射事件で現場に駆けつけた警察官や救急隊員らと写真撮影をした際、満面の笑みを浮かべて親指を立てる仕草をしていたことが「あまりにも無神経」「いつもながら空気が読めない」と非難の的になっている。

事件は14日、フロリダ州パークランドの高校で発生。17人が死亡し、元生徒のニコラス・クルーズ容疑者が逮捕された。

翌々日の16日、トランプは事件の対応にあたったブロワード郡保安官事務所を訪問し、問題の写真を撮影。その直後、自らのツイッターアカウント@realDonaldTrumpのヘッダー画像をこの写真に変更した。

（トランプがツイッターのヘッダー画像を、死者の出た学校銃乱射事件で対応に当たった人々と会った時の笑顔で親指を立てた写真に変えた）


だが17人が死亡したという事件の深刻さに対し、トランプのこの楽しげな様子は理解しがたい、と批判の声が上がった。

（トランプはパークランドの悲劇的な乱射事件の後、フロリダの病院でけが人を見舞い、親指を立ててニコニコと写真に収まった。まったく意味不明）




（同じ学校での銃乱射事件でも、トランプとオバマの違いは衝撃的だ。誰もトランプにこれはお祝い事ではないと教えなかったのか？）




（トランプは悲劇に対して不感症なんじゃないか。プエルトリコを襲ったハリケーンの被害者に対しても「すばらしい人々」とか「楽しんでね」とか。今回も病院にいたのはほんの数分で、親指を上げて写真に収まって去っていった。同じ共和党の大統領だったブッシュ親子やレーガンなら、もっとうまく対応しただろうに。それが普通なのに）

プエルトリコといえば、トランプは被災者たちにトイレットペーパーなどの救援物資を放り投げて、人々を驚かせたこともあった。


「NRAに立ち向かう気はないのか？」

何より、被害者への哀悼の念がまったく感じられないのが恐ろしい。

（最高のディナーを食べた後みたいに親指を上げる。共感はゼロ。最悪。どこかに失せろ）
次のページ追悼よりも「グッジョブ」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中