最新記事

科学技術大国 中国の野心

【次世代加速器】中国が科学技術を制したら世界はどうなるか

2018年1月23日(火)18時03分
ヤンヤン・チョン(素粒子物理学者)

中国の次世代加速器の規模はヒッグス粒子を発見したCERNの加速器(写真)の2倍以上になる Denis Bailbouse-Reuters


180130cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版1月23日発売号(2018年1月30日号)は「科学技術大国 中国の野心」特集。AIからビッグサイエンスまで、中国が経済力にものを言わせ研究開発をリードし始めた。科学研究の未来を占うこの特集から、ヒッグス粒子を発見した欧州のLHCに続けと、次世代加速器の建設に意欲を燃やす中国に関する記事を一部抜粋して掲載する>

私のプロジェクトを台無しにするまねは絶対にするな──。筆者との電話インタビューで、無難ながらも礼儀正しい返答をしていた中国科学院の上級幹部の態度が豹変したのは、最後の質問をしたときだった。

「プロジェクト内に中国共産党の支部が設置されるのですか」

そう尋ねた途端、幹部は筆者への個人攻撃を始めた。彼がまくしたてたのは、中国で生まれ育ち、アメリカの大学に在籍する素粒子物理学者である筆者の経歴と「思惑」への非難。その言わんとするところはただ1つ、「プロジェクトを駄目にするな」ということだった。

組織構造について質問しただけだと言うと、幹部は「取材に応じたのはあなたが科学者だと聞いたからだ。なぜ余計なことをする?」と問い詰めてきた。「これはデリケート過ぎる問題だ。プロジェクトを破滅に追い込むかもしれない。あんたも中国人で科学者なのに、なぜこんなことを? プロジェクトを台無しにするな」

20分にわたって続いた攻撃の最後に、幹部はこう言い捨てた。「私の名前は出すな。私がいる研究機関の名前も出すな。あんたには手に負えない事態になるぞ」

インタビューの話題は、欧州合同原子核研究機関(CERN)が建設した大型ハドロン衝突型加速器(LHC)の後継となるべく、中国が建設を目指す実験施設についてだった。

LHCは08年に稼働を開始して以来、素粒子物理学研究の中枢になっている。スイス・ジュネーブとフランスの国境をまたいだ地下約150メートルにあるトンネルの周長は約27キロ。この世界最大の加速器は光速に近い速度で亜原子粒子を衝突させ、ヒッグス粒子の存在を突き止めるなど画期的な発見をしてきた。

とはいえ、宇宙の成り立ちという根源的な疑問は解明されていないままだ。さまざまな説はあるものの、多くは今のLHCで検証することができない。つまりLHCの後継となる次世代の加速器が求められているが、マシンがより大型で強力になるなか、運用コストは急増し、共同プロジェクトの必要性が大きくなっている。

次世代の巨大加速器の建設は、数百億ドルもの費用と数十年に及ぶ歳月を要する。こうした条件ゆえ素粒子物理学の分野では、LHCの後継機は世界に1つしか存在し得ないとの共通認識がある。そして、その担い手として期待を集め始めているのが中国だ。

中国が建設を目指すのは、LHCの2倍以上の周長54キロ超の加速器。建設候補地は、大昔の中国の一大プロジェクト、万里の長城の東端に位置する河北省秦皇島市だ。

ただし、競合相手もいる。国際協力の下で計画され日本が誘致を目指す国際リニアコライダー(ILC)と、CERNの将来円形衝突型加速器(FCC)だ。しかし中国は、野心の大きさと政治的・資金的支援の体制で群を抜く。加速器の建設は早ければ21年に、データ収集は28年までに開始される予定。55年までの稼働期間中に素粒子物理学の将来を方向づける達成をすると意欲を燃やす。

ニュース速報

ビジネス

三菱自、希望退職500—600人規模募集へ 管理職

ワールド

焦点:ギンズバーグ判事の死、米社会の「右旋回」に現

ビジネス

米ハイテク株主導で続伸、ダウ週間で4週連続値下がり

ビジネス

ドル上昇、週間では4月上旬以来の大幅な値上がり=N

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 2

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃能力」を恐れる本当の理由

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 5

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 6

    ロックダウンに耐え忍んだ末のイギリスの規制強化は…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    インドネシア、コロナ死者1万人突破 政府は打つ手な…

  • 9

    新型コロナ感染で、パーキンソン病のリスクが高まる…

  • 10

    韓国の新法相、秋美愛氏にも不正疑惑で、文在寅不信…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

  • 7

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 8

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 9

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 10

    なぜ日本は「昭和」のままなのか 遅すぎた菅義偉首…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 6

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 7

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 8

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 9

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月