最新記事

科学技術大国 中国の野心

【次世代加速器】中国が科学技術を制したら世界はどうなるか

2018年1月23日（火）18時03分
ヤンヤン・チョン（素粒子物理学者）

科学的に見れば胸が躍る将来像だが、中国の計画には違った面から問いを投げ掛ける必要がある。多くの物理学者が懸念を抱きつつも退けてきた疑問、すなわち政治をめぐる疑問だ。

国際協力と国家にとらわれない精神、科学分野の仲間意識の縮図──それが加速器による実験という場だ。そうした価値観が、外国の知識やアイデアへの敵意を国内で醸成し、科学を国家の威信を高めるツールと見なす独裁的国家の在り方と両立するのか。

現在、世界にある巨大加速器はどれも自由な民主主義国に存在する。中国の科学者が次世代加速器の建設を初めて提案したのは、ヒッグス粒子が発見され、習近平（シー・チンピン）が共産党総書記として国の実権を握った12年のこと。中国に誕生する巨大加速器は習が掲げるスローガン「中国の夢」を体現するもので、この国が1世代の間に科学の一分野で大国として台頭する格好のチャンスになる。素粒子物理学の研究が従来の枠を超えた地域に拡大するのは喜ばしい。だが中国がこの分野で優位を占めれば、長期的に見て素粒子物理学の本質、つまり国際的な取り組みという位置付けが損なわれかねない。

中国の計画をめぐる第一の問題は、独裁国家が国家の威信という偏狭な概念を有すること。それは多数の研究者と資金が必要な「ビッグサイエンス」という国際的な研究形態と対極にある。あの中国科学院の幹部は筆者に、中国の巨大加速器では、LHCでみられるレベルの国際協力体制は実現しないと明言した。

中国の加速器の建設・稼働にかかるコストの7割は中国側が負担する。従って、当然のことながら中国がリーダーシップを独占しようとするだろう。では、プロジェクトのリーダー役となる中国人たちが究極的に仕える相手は誰か。答えは明らかだ。

From Foreign Policy Magazine

※他に、AI（人工知能）や「絶対に解読されない」量子暗号などの分野もレポートした「科学技術大国 中国の野心」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は1000件減、小幅減も雇用
2026.01.29

ワールド

カナダ中銀総裁「予測外れるリスク高まる」、米政策の
2026.01.29

ビジネス

米労働生産性、第3四半期速報値は4.9％上昇　2年
2026.01.29

ビジネス

トランプ氏「今すぐ大幅利下げを」、金利据え置きでＦ
2026.01.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 7
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 8
    致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染...東…
  • 9
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中