最新記事

健康

「筋トレは、がんによる死亡リスクを31%下げる」との研究結果

2017年11月22日(水)18時00分
松岡由希子

「筋トレは、がんによる死亡リスクを31%下げる」との研究結果 monkeybusinessimages-iStock

<豪シドニー大学の研究プロジェクトは、「筋力トレーニングをしている人は、そうでない人に比べて、全死因における死亡リスクが23%低く、なかでも、がんによる死亡リスクは31%低かった」との研究結果を発表した>

健康のためのエクササイズといえば、ウォーキングやジョギングといった有酸素運動が注目されがちだが、同様に、腕立て伏せやスクワットなどの筋力トレーニングも健康維持にとって重要だ。

世界保健機関(WHO)では、18歳から64歳までの成人を対象とする運動ガイドラインとして、1週間あたり150分以上の有酸素運動とともに、週二回以上、筋力トレーニングを行うことを推奨している。

がんによる死亡リスクは31%低かった

では、筋力トレーニングは、私たちの寿命にどのような影響をもたらしているのだろうか。豪シドニー大学の研究プロジェクトは、2017年11月1日、疫病専門誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・エピデミオロジー」において、「筋力トレーニングをしている人は、そうでない人に比べて、全死因における死亡リスクが23%低く、なかでも、がんによる死亡リスクは31%低かった」との研究結果を発表した。

この研究プロジェクトでは、イングランド健康調査(HSE)およびスコットランド健康調査(SHS)の1994年から2008年までのデータを用い、30歳以上の成人80,306名を対象に、筋力トレーニングと全死因における死亡、がんによる死亡との関連性について分析。

その結果、週二回以上、筋力トレーニングを行っている人は、全死因における死亡リスクが23%低く、がんによる死亡リスクも31%低いことが明らかになった。また、この分析によれば、専用マシンを使わない筋力トレーニングも、ジムなどで行われる筋力トレーニングと同等の効果があると認められたという。

ペンシルバニア州立大学の研究結果でも

筋力トレーニングと死亡リスクとの因果関係については完全に解明されていないものの、この研究結果は、筋力トレーニングを習慣づけることが長期的な健康維持に望ましいことを示している点で、一定の評価に値するだろう。

同様の見解は、「65歳以上の高齢者のうち、筋力トレーニングを行っている人は、そうでない人よりも、全死因における死亡リスクが31.6%低い」とした米ペンシルバニア州立大学の研究結果でも示されている。

筋力トレーニングが、有酸素運動と同様、健康維持に重要な役割を果たすのにもかかわらず、現代人は、とかく運動不足になりがちなのが現状だ。オーストラリアで2011年から2012年に実施された「全国栄養運動調査(NNPAS)」によると、週二回以上筋力トレーニングを行っている人は、全体のわずか18.6%にすぎない。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

情報BOX:米大統領選、勝敗決する激戦州の情勢や集

ビジネス

公取委、携帯電話市場のフォローアップ調査を実施へ 

ワールド

米ミシガン州の「外から見える」銃携帯禁止令、裁判所

ワールド

中国本土、新型コロナ新規感染者は42人 過去2カ月

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 2

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインスタグラムが削除

  • 3

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の勘違い

  • 4

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 5

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 6

    米沿岸警備隊、西太平洋に巡視船配備へ 中国船の違…

  • 7

    新型コロナウイルスは糖尿病を引き起こす? 各国で…

  • 8

    中国が極超音速ミサイルを配備、「能力の無駄遣い」…

  • 9

    新しい原子力エンジンで火星への到達時間が半減?

  • 10

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 8

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 9

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインス…

  • 10

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月