最新記事
健康

「筋トレは、がんによる死亡リスクを31％下げる」との研究結果

2017年11月22日（水）18時00分
松岡由希子

「筋トレは、がんによる死亡リスクを31％下げる」との研究結果 monkeybusinessimages-iStock

＜豪シドニー大学の研究プロジェクトは、「筋力トレーニングをしている人は、そうでない人に比べて、全死因における死亡リスクが23％低く、なかでも、がんによる死亡リスクは31％低かった」との研究結果を発表した＞

健康のためのエクササイズといえば、ウォーキングやジョギングといった有酸素運動が注目されがちだが、同様に、腕立て伏せやスクワットなどの筋力トレーニングも健康維持にとって重要だ。

世界保健機関（WHO）では、18歳から64歳までの成人を対象とする運動ガイドラインとして、1週間あたり150分以上の有酸素運動とともに、週二回以上、筋力トレーニングを行うことを推奨している。

がんによる死亡リスクは31％低かった

では、筋力トレーニングは、私たちの寿命にどのような影響をもたらしているのだろうか。豪シドニー大学の研究プロジェクトは、2017年11月1日、疫病専門誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・エピデミオロジー」において、「筋力トレーニングをしている人は、そうでない人に比べて、全死因における死亡リスクが23％低く、なかでも、がんによる死亡リスクは31％低かった」との研究結果を発表した。

この研究プロジェクトでは、イングランド健康調査（HSE）およびスコットランド健康調査（SHS）の1994年から2008年までのデータを用い、30歳以上の成人80,306名を対象に、筋力トレーニングと全死因における死亡、がんによる死亡との関連性について分析。

その結果、週二回以上、筋力トレーニングを行っている人は、全死因における死亡リスクが23％低く、がんによる死亡リスクも31％低いことが明らかになった。また、この分析によれば、専用マシンを使わない筋力トレーニングも、ジムなどで行われる筋力トレーニングと同等の効果があると認められたという。

ペンシルバニア州立大学の研究結果でも

筋力トレーニングと死亡リスクとの因果関係については完全に解明されていないものの、この研究結果は、筋力トレーニングを習慣づけることが長期的な健康維持に望ましいことを示している点で、一定の評価に値するだろう。

同様の見解は、「65歳以上の高齢者のうち、筋力トレーニングを行っている人は、そうでない人よりも、全死因における死亡リスクが31.6％低い」とした米ペンシルバニア州立大学の研究結果でも示されている。

筋力トレーニングが、有酸素運動と同様、健康維持に重要な役割を果たすのにもかかわらず、現代人は、とかく運動不足になりがちなのが現状だ。オーストラリアで2011年から2012年に実施された「全国栄養運動調査（NNPAS）」によると、週二回以上筋力トレーニングを行っている人は、全体のわずか18.6％にすぎない。

次のページ家庭や公園などでもできて効果は同じ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中