最新記事

野生動物

新種のオランウータンを密猟と環境破壊から守れ

2017年11月6日(月)20時00分
大塚智彦(PanAsiaNews)

新種のタパヌリオランウータンはすでに絶滅の危機 Sumatran Orangutan Conservation Programme/YouTube

<ヒトに近い大型類人猿の新種が88年ぶりに発見されたが個体数はわずか800。大々的な報道で密猟者の標的にもなりかねない>

インドネシアのスマトラ島北部にある北スマトラ州の密林でヒトに最も近いとされる大型類人猿のオランウータンの新種が発見された。

同州で研究を続けてきたスイス、英国、インドネシアなどの研究者による国際チームが11月2日付けの米科学誌「カレント・バイオロジー」に研究成果として発表したもので、それを受けてインドネシア国内でも新聞、テレビが一斉に大きなニュースとして連日報道を続けている。

国際チームによると、2013年に同州南タパヌリ県で発見された死んだオランウータンのオスの成体の頭蓋骨、歯を調査するとともに、別の場所で捕獲された2頭分のDNA(遺伝子)を比較検討してきた。

オランウータンは地球上でスマトラ島北部に生息する「スマトラオランウータン」とマレーシア、ブルネイ、インドネシアが国境を接するカリマンタン島(マレーシア名ボルネオ島)の「ボルネオオランウータン」の2種がこれまで確認されている。

比較検討の研究からどう北スマトラ州にあるトバ湖の南と北でオランウータンの種類が分かれ、南側の集団は北側のスマトラオランウータンとは異なる新種であることが判明したという。

新種はタパヌリの密林に生息することから「タパヌリオランウータン」と命名された。その特徴は頭蓋骨が小さく、発達した犬歯があることで、DNAの配列も異なるという。黄色がかった茶色いシナモン色の縮れ毛も特徴で、オスには長い口ひげ、メスにはあごひげがある。

DNA的にはタパヌリオランウータンは北側のスマトラオランウータンよりも離れたボルネオオランウータンに近く、約300万年前にタパヌリオランウータンとして分かれた可能性があるという。


明るいニュースとして大々的に報道

大型類人猿の新種発見としては1929年にアフリカでボノボが確認されて以来88年ぶりとなり、当初はBBCやCNNなど海外の報道を伝えていた地元インドネシアも、すぐに独自のニュースを流し始めた。主要な新聞、テレビは写真や映像ととともに連日伝えている。

インドネシアでは高級官僚や政治家の汚職摘発、イスラム教過激派のテロ事件、また花火工場の爆発で未成年労働者が多く死亡するなど「暗いニュース」が続いていた。

新種のオランウータン発見のニュースは、インドネシア初のジャイアントパンダと並ぶ大きなニュースになっている。パンダは9月28日に中国から到着、11月末にもジャカルタ南郊の「タマンサファリ動物園」で一般公開が予定されており、オランウータンはパンダとともに明るいい「動物ニュース」として注目を集めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、イースター停戦巡り米と協議 NATO事

ビジネス

米国株式市場=続伸、イラン戦争終結への期待感で テ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦期待で「有事のドル

ワールド

トランプ氏、イラン作戦の早期終結示唆 NATO脱退
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中