最新記事

トランプ来日

【写真特集】トランプ大統領夫妻はニッポン大好き？

2017年11月7日（火）17時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

11月5日、初のアジア歴訪で最初に日本を訪れたトランプ夫妻　 Nogi-REUTERS

＜アジア歴訪の最初に日本を訪れたトランプ夫妻。いつもの硬い表情と違い、とてもリラックスして穏やかな様子だったわけは？＞

ドナルド・トランプ米大統領は3日間の日本滞在を終えて今日、韓国に飛び立った。普段は毎日のように強硬発言やツイートを繰り出すトランプも、日本にいる間は珍しいほど穏やかだった。元モデルのメラニア夫人も終始、露出の少ないコンサバなファッションで、アジアで初の訪問国となる日本の文化に敬意を払い、リラックスして見えた。

あながち気のせいではないかもしれない。今夜滞在する韓国では、政府も市民もトランプの強硬な対北朝鮮政策が戦争を招くと反発している。さらにその次に控えるのは中国の習近平国家主席とロシアのプーチン大統領。今回のアジア歴訪で、唯一、気のおけない相手が日本の安倍晋三首相だったのは想像に難くない。

だが、だからといって安倍の首脳外交が成功だったことにはならない。焦点の北朝鮮政策については、「さらに圧力を高める」ことで一致した、ということしかわからない。現実にどのような駆け引きで日米首脳は合意したのか、それは、今後のトランプの中国との話し合いや北朝鮮に対する反応を待つしかない。もしそこで日本の安全を犠牲にする話が出てくれば、安倍のトランプ歓待は完全に茶番で浪費だったことになる。

以下は、日本滞在中のトランプ夫妻の貴重な写真集。

まずは、あまりにも有名になったこちらの写真から。迎賓館の池の錦鯉に餌をやる場面だ。

koi171107.jpg
Jonathan Ernst-REUTERS

日本では、枡の中身を一気にぶちまけたトランプに「餌のやり過ぎ」などの批判が集まっているが、アメリカではまったく別の批判も飛び出した。厚かましい本性を丸出しにしたとか、決まりごとを守るのが嫌いで堪え性がない、等々の人格批判だ。ニクソン元大統領のスキャンダル「ウォーターゲート」を文字ってこれを「koi（鯉）ゲート」と揶揄するメディアもある。もっとも、最初に中身をぶちまけたのは安倍のほうなのでトランプを責めるわけにもいかないのだが。

次は、普段の氷のような表情からは別人のようなメラニア夫人。安倍昭恵首相夫人と共に東京都内の小学校を訪ねたときだ。初めての習字も堂に入っている。

webp171107-melania01.jpg
Toshifumi Kitamura-REUTERS

両陛下を表敬訪問


銀座の宝飾店「ミキモト」で本物の海女さんに会う
webp171107-melania02.jpg
Katsumi Kasahara-REUTERS

さてその効果やいかに？　残りのアジア歴訪から目が離せない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
2026.01.25

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航　異常な低温
2026.01.25

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
2026.01.25

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺　移民取り締ま
2026.01.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中