最新記事

テクノロジー

音速の壁を静かに破る NASAが手掛ける未来の飛行機

2017年8月15日(火)10時25分
ライアン・ボート

NASAとロッキード・マーティンが開発中の次世代超音速機QueSST。基本設計では音速を超える際のソニックブームと呼ばれる轟音を最小限に抑えることに成功した NASA/LOCKHEED MARTIN

<NASAが開発中のQueSSTは、ソニックブームによる騒音を抑えて超音速旅客機による空の旅へと道を開く>

音が空気中を伝わる速度は時速1225キロ。航空機がこのスピードを超えると発生するのが、ソニックブームと呼ばれる轟音だ。超音速旅客機の先駆けだったコンコルドを引退に追い込んだ要因の1つも、このソニックブームによる騒音のひどさだった。

昨年2月、NASAはロッキード・マーティンと組んでソニックブーム問題の解消に向けたプロジェクトを開始した。目指すは静かな次世代型の超音速機を開発し、マッハの空の旅に再び道を開くことだ。

そして開発チームは6月、低騒音の超音速機QueSSTの基本設計において、音速の壁を越えるときの騒音をかすかな「ごつん」という音に抑えることが可能になったと発表した。

【参考記事】コンコルドを超える超音速機は本当に実現する?

「この手のプロジェクトを管理するということは、一つ一つ段階を踏んで前進することにほかならない」と、基本設計責任者であるNASAのデービッド・リッチワインは言う。「ここまで来られたのは、ロッキード・マーティンとの強固なパートナーシップのおかげだ。実験機の製造にまた一歩近づいた」

実験機が製造されれば、アメリカ上空を実際に飛ばして環境などへの影響を確認できるようになる。このデータは当局にとって、超音速旅客機が実用化された場合に必要となる規制や施策についての検討材料となるはずだ。もっとも、試験飛行が行われるのは2020年頃になるとみられている。

今年2月、オハイオ州クリーブランドにあるNASAのグレン研究センターで、QueSSTの100分の9サイズの模型を使った風洞実験が行われた。さまざまな速度(時速240〜1450キロ)でさまざまな角度から機体にかかる揚力や抗力、横力が調べられた。実験は一通り成功を収め、開発チームは超音速機の静音化という目標は達成可能だと結論付けた。

「NASAは過去何十年にもわたり、ソニックブームから轟音を取り去る技術を目指して研究を続けてきた」と語るのは、NASAの商用超音速技術プロジェクトの責任者、ピーター・コーエンだ。「超音速飛行でも小さな音しか出ないように、衝撃波の圧力が緩やかに上昇するような航空機を設計するというのがその考え方だ」

次世代の超音速旅客機をめぐっては、世界各国が開発にしのぎを削る。アメリカがトップの座を維持するカギを握るのはQueSSTだと、コーエンは信じているようだ。その開発は静かに、超高速で進んでいる。

【参考記事】ロシアの極超音速ミサイル「ジルコン」で欧米のミサイル防衛が骨抜きに?

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
ご登録(無料)はこちらから=>>

[2017年7月25日号掲載]

ニュース速報

ビジネス

スイス中銀が政策据え置き、マイナス金利は当面続く可

ビジネス

原油市場、OPECプラス減産拡大でも供給過剰続く見

ビジネス

追加歳出4兆4722億円、赤字国債増額も=19年度

ビジネス

JDI、いちごアセットから最大900億円の支援

MAGAZINE

特集:進撃のYahoo!

2019-12・17号(12/10発売)

メディアから記事を集めて配信する「巨人」プラットフォーマーとニュースの未来

人気ランキング

  • 1

    インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし?

  • 2

    熱帯魚ベタの「虐待映像」を公開、動物愛護団体がボイコット呼び掛ける

  • 3

    中国で焚書令、文化大革命の再来か

  • 4

    白人夫婦の中華料理店、「クリーン」を売りにしたら…

  • 5

    自己主張を守るという名の放任子育てが増殖中! 子…

  • 6

    トランプ、WTOの紛争処理機能を止める 委員たったの…

  • 7

    これがフィンランドの新内閣 34歳サンナ・マリーン首…

  • 8

    加工した自撮り写真のように整形したい......インス…

  • 9

    自殺した人の脳に共通する特徴とは

  • 10

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 1

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を流し込み...

  • 2

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 3

    文在寅の経済政策失敗で格差拡大 韓国「泥スプーン」組の絶望

  • 4

    熱帯魚ベタの「虐待映像」を公開、動物愛護団体がボ…

  • 5

    インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし?

  • 6

    ウイグル人権法案可決に激怒、「アメリカも先住民を…

  • 7

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 8

    『鬼滅の刃』のイスラム教「音声使用」が完全アウト…

  • 9

    サムスン電子で初の労組結成──韓国経済全体に影響す…

  • 10

    次期首相候補、石破支持が安倍首相を抜いて躍進 日…

  • 1

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を流し込み...

  • 2

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 3

    「日本の空軍力に追いつけない」アメリカとの亀裂で韓国から悲鳴が

  • 4

    元「KARA」のク・ハラ死去でリベンジポルノ疑惑の元…

  • 5

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 6

    文在寅の経済政策失敗で格差拡大 韓国「泥スプーン」…

  • 7

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 8

    GSOMIA継続しても日韓早くも軋轢 韓国「日本謝罪」発…

  • 9

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 10

    日米から孤立する文在寅に中国が突き付ける「脅迫状」

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
ニューズウィーク試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月