最新記事

インタビュー

リンダ・グラットンが説く「人生100年時代」の働き方

[リンダ・グラットン]ロンドン・ビジネススクール教授

2017年6月8日(木)14時51分
WORKSIGHT

Photo: WORKSIGHT

<長寿化により、引退後に余生を楽しむという人生は終わる、そしてそれはポジティブな変化だと『LIFE SHIFT』の著者リンダ・グラットン氏は言う。働き方は「教育」「勤労」「引退」の3ステージから、マルチステージへ移行する>

2016年10月、WORKSIGHT LAB. エグゼクティブセミナー「THE 100-YEAR LIFE~100歳まで生きる時代のワークスタイル~」にて、『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)――100年時代の人生戦略』を執筆したリンダ・グラットン氏の講演会が開催された。(主催:コクヨ株式会社)

グラットン氏の講演内容を前編(本編)で、その後に行われた予防医学研究者・石川善樹氏とのトークセッション内容を後編で紹介する。

◇ ◇ ◇

世界では長寿化が急激に進んでいます。過去200年のデータを見ると、10年ごとに寿命が2年ずつ延びています。これは1年が14か月に延びること、あるいは1週間が9日に、1日が30時間になるのと同じです。

先進国では1967年生まれの半数は91歳まで生きると見込まれます。1987年生まれは97歳、2007年生まれに至っては2人に1人が103歳まで生きることになります。日本の場合はさらに長寿で、2007年生まれの半数が107歳まで生きると予測されています。人生100年時代は私たちが思っているより速く、驚くべきスピードで進行しているのです。

【参考記事】老化はもうすぐ「治療できる病気」になる

できるだけ長く、健やかで生産的に生きていくために

日本は長寿国であると同時に、出生率が低い国でもあり、2050年には老年従属人口指数が世界で最も高まります。つまり、少ない数の若者で多くの老人を支えていくことにかけて世界一となるのです。

寿命が延びると聞くと、健康や生活資金、介護などの不安を感じる人も少なくないでしょう。でも長寿化は素晴らしい恩恵です。長生きするということは、それだけいろいろなことをするチャンスが巡ってくるということだからです。例えば寿命が70歳だとすると、一生に過ごす生産的な時間は12万4800時間となります。80歳まで生きるなら15万6000時間、100歳までとなると、21万8000時間にも増えるのです。

まずは長寿をポジティブにとらえること。国民1人ひとりができるだけ長く、健やかで生産的に生きていくことが状況を打破する鍵です。どれだけの時間を、どのように使っていけばいいのか。それを詳しく述べたのが新著『ライフ・シフト』です。ここではその内容をかいつまんでご紹介します。

引退後に余生を楽しむ人生モデルの終焉

人生100年時代の到来はさまざまな変化を引き起こします。その1つとして予測できるのは、日本を含む先進各国で人々がより長く仕事を続けることになるということです。モデルケースを使ってシミュレーションしてみましょう。

1971年生まれのジミーはいま40代です。65歳で引退し、この年代生まれの平均寿命に当てはめて2056年、85歳まで生きるとするとリタイア生活は20年にもなります。老後は最終年収の50パーセントで暮らしていくと想定した場合、毎年の所得の17.2パーセントを貯蓄し続けなければなりません。これは到底無理な話ですし、企業年金や公的年金も盤石とはいえません。

ではジミーはどうすればいいのでしょうか。できることは2つあります。1つは、65歳で引退する代わりに老後の生活レベルを下げること。もう1つは、引退の年齢を引き上げることです。世界にはジミーのような人が大勢いますが、多くの人が2つ目の選択肢を選ぶことになるでしょう。65歳という高齢を迎えて、働きたいからという理由で働くのならともかく、生活のために働かざるをえない人がたくさん出てくるわけです。

もう少し年下のジェーンはどうでしょう。1998年生まれで、100歳まで生きると仮定します。彼女も65歳で引退するとしたら、老後生活は35年に及びます。これを実現するには給料の25パーセントを貯蓄に回さなければなりません。極めて非現実的な話です。

ということはつまり、ジェーンもより長い期間働かなければならないということです。貯蓄分を10パーセントに抑えたとしても80歳まで仕事を続けなければなりません。これは決して荒唐無稽な話ではないのです。実際、アメリカでは多くの人が年金生活に入れず、死ぬまで働かなければならないだろうという研究結果もあります。

長寿社会とは、より長く働く社会でもあるということです。引退後に余生を楽しむという人生はもう終わり。60代、70代の人は"ご隠居"ではないのです。80代、あるいは90代だってそうです。年齢に関してのステレオタイプを取り払っていかなくてはいけません。

ニュース速報

ビジネス

コロナ再拡大、経済や金融の安定確保が何より重要=日

ワールド

日中外相が会談、11月中のビジネス往来再開で一致

ビジネス

政府、GoToトラベルから札幌と大阪の除外決定 1

ワールド

欧州当局、年末までにコロナワクチンの科学的意見作成

MAGAZINE

特集:バイデンのアメリカ

2020-11・24号(11/17発売)

就任100日でバイデン民主党新政権の内政・外交・経済そしてコロナ対策はこう動く

人気ランキング

  • 1

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多めのウェア着ている選手が悪いのか?

  • 2

    南北融和の機運は減退? 韓国人の対北感情が冷ややかに変化

  • 3

    オーストラリアが打ち砕く、文在寅に残された「たったひとつの希望」

  • 4

    GoToは全廃が筋

  • 5

    やはり、脳と宇宙の構造は似ている......最新研究

  • 6

    欧州コロナ感染1500万人超に、フランス・ロシアが深…

  • 7

    米爆撃機2機が中国の防空識別圏に異例の進入

  • 8

    トランプの娘イヴァンカも始めた、右派「検閲なし」S…

  • 9

    大統領選の「トランプ爆弾」不発に民主党はがっかり…

  • 10

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 1

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多めのウェア着ている選手が悪いのか?

  • 2

    世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

  • 3

    米爆撃機2機が中国の防空識別圏に異例の進入

  • 4

    オーストラリアが打ち砕く、文在寅に残された「たっ…

  • 5

    バイデンは「親中」ではないが「親日」でもない──日…

  • 6

    【オバマ回顧録】鳩山元首相への手厳しい批判と、天…

  • 7

    新型コロナは2019年9月にはイタリアに広がっていた──…

  • 8

    やはり、脳と宇宙の構造は似ている......最新研究

  • 9

    大統領選の「トランプ爆弾」不発に民主党はがっかり…

  • 10

    中国とロシアがバイデンを祝いたくない理由

  • 1

    アメリカ大統領選挙、郵政公社がペンシルベニア州集配センターで1700通の投票用紙発見

  • 2

    半月形の頭部を持つヘビ? 切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

  • 3

    アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除方法はこれ

  • 4

    アメリカ大統領選挙、ペンシルベニア州裁判所が郵便投…

  • 5

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 6

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 7

    事実上、大統領・上院多数・下院多数が民主党になる…

  • 8

    世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

  • 9

    米爆撃機2機が中国の防空識別圏に異例の進入

  • 10

    トランプでもトランプに投票した7000万人でもない、…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月