最新記事

サイエンス

老化はもうすぐ「治療できる病気」になる

2016年12月30日(金)19時49分
ロナルド・ベイリー(米リーズン誌サイエンス担当)

1899年生まれのイタリア人、エマ・モラノ。2016年11月29日に117歳の誕生日を迎えた Alessandro Garofalo-REUTERS

<最新医学の常識では、老化はもはや自然現象ではない。老化防止のための「ミトコンドリア治療」などの発達で、老化は「治療可能な病気」になりつつある>

 現在最高齢の人間は、11月29日に117歳の誕生日を迎えたイタリア人女性のエマ・モラノ。19世紀生まれの最後の存命者だ。長寿の秘訣は、1日3つの生卵と、1938年以来ずっと独身でいることだという。

 これまで最も長生きしたのは、フランス人女性のジャンヌ・カルマン。1997年に122歳で亡くなった。

 英科学誌ネイチャーは10月、米アルベルト・アインシュタイン医学校の3人の研究者による「人間の寿命の限界を示す科学的根拠(Evidence for a limit to human lifespan)」という論文を掲載した。研究チームは1990年代以降最高齢者の年齢が延びていないとしたうえで、人の寿命にはそもそも限界があると結論付けた。稀な例外を除けば、どんなに延びても115歳が限度だという。

老化は病気という新常識

 だが、本当にそうだろうか。21世紀になると、事故や災害などの場合を除き、人を死に至らしめるほぼすべての原因は「病気」として扱われるようになった。この流れでいくと、これからは人を殺す「老い」も病気とみなして治療を求める時代だ。

 2015年にはヨーロッパの老年学者の研究チームが、老いを病気に分類せよと提唱する論文を発表した。老化は「自然かつ人類共通の(正常な)プロセスであって病気ではない」という従来の常識に異議を唱えたのだ。

【参考記事】女性は妊娠で脳の構造を変え、「子育て力」を高める:神経科学の最新研究

 100年前なら、骨粗しょう症や関節リウマチ、高血圧、心身の衰えなどは、ただの老化現象とみなされた。ところが今、そうした症状は立派な病気として治療が施される。「老いが人体の構造や機能にとって有害で異常な状態だという事実には、疑いの余地がない」と彼らは論文で述べた。「老化には特定の原因があることが明らかになってきている。それらの原因一つひとつを細胞や分子レベルまで分析すれば、老いの兆候や症状を見つけ出すことも可能だ」

 ヨーロッパの別の研究グループが2015年に発表した論文によると、老化関連疾患が表れる前には、体の組織や細胞内で加齢性の変動が起きる。それを突き止めることで老化状態を予測する「バイオマーカー」が多数特定されていると指摘した。製薬会社や医師がそうしたバイオマーカーを活用すれば、細胞や分子の機能不全を正常に戻す治療を解明して患者に施し、体内の化学反応が最適に機能する状態に戻せるという。

【参考記事】抗酸化物質は癌に逆効果?

 大抵の人にとって、体内の化学反応が最も良い状態なのは20代のときだ。事実、15~24歳のアメリカ人の若者と65歳以上の高齢者を比較すると、心臓疾患で死亡する確率は500分の1、インフルエンザや肺炎は230分の1、癌は100分の1など、若者の方が遥かに低い。

【参考記事】カーターの癌は消滅したが、寿命を1年延ばすのに2000万円かかるとしたら?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中