最新記事

環境

北京を超えた世界最悪の汚染都市ウランバートル

2017年4月5日(水)10時30分
エレノア・ロス

家畜を失い首都に逃れた人々が暖を取り調理する煙で苦しむことに Rentsendorj Bazarsukh-REUTERS

<都市部に流入した遊牧民のゲルから吐き出される煙が、モンゴルの首都ウランバートルを悩ませる>

夕暮れかと思うほど辺りは薄暗いが、まだ午前11時。モンゴルの首都ウランバートルは黄色っぽいもやに包まれている。辺りに立ち込める煤煙(ばいえん)に混じって、時々強烈な異臭が鼻と喉を刺す。プラスチックを燃やす臭いだ。

ウランバートルは今や世界最悪クラスの汚染都市。昨年12月には大気汚染のレベルが北京の5倍にも達した。

都心にはモダンな高層ビルが立ち並び、周りにひしめく旧ソ連様式の殺風景なコンクリート建物群を見下ろしている。さらにその周りには18万戸もの移動式住居ゲルがひしめく。

ゲルは首都に新たに流入した人々の住まいだ。ゲルの住民がストーブで燃やすために立ち木を切り尽くし、一帯には切り株ばかりが残されている。

この30年ほどで、モンゴルの人口の約2割に当たる60万人が首都に移住した。原因はゾド(寒雪害)と呼ばれる異常気象だ。極端な寒さと大雪で家畜が大量に死んだために、多くの遊牧民が伝統的な遊牧生活を続けられなくなっている。

【参考記事】トランプの「反・温暖化対策」に反対する意外な面々

ゾドは周期的に繰り返されてきたが、近年になって発生頻度が高まり、特にモンゴルのゴビ砂漠地域で深刻な被害が出ている。09~10年の冬には記録的な寒さによって800万頭近い家畜が死に、遊牧民9000世帯が生活の糧を失った。

昨年もゾドが発生し、100万頭の家畜が死んだ。被災者支援の体制が整っていないため、家畜を失った遊牧民は都会に出て働くしかない。

彼らはゲルを持ち込んで首都郊外に住み着く。ゲルの中央部には長い煙突が付いた石炭ストーブがあり、住民はこれで暖を取り、煮炊きをする。皮肉なことに、ゲルの生活に欠かせないこのストーブが汚染の元凶になっている。WHO(世界保健機関)によると、ウランバートルの大気汚染の8割はゲルのストーブによるものだ。

特に懸念されるのは、人間の健康を脅かす微小粒子状物質(PM2.5)が大量にまき散らされること。ウランバートルでは昨年12月16日、PM2.5が1立方メートル当たり1985マイクログラムという最高値を記録した。

WHOが推奨する安全値である1日の平均値25マイクログラムの80倍近い値だ。WHOは、今後10年で状況はさらに悪化すると予測している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中