最新記事

適正調査

ビジネス・リーダーにより適しているのは女性 約3千人の調査で判明

2017年4月6日(木)16時50分
松丸さとみ

ferrantraite-iStock

ビジネスのリーダーとして、女性の方が男性よりも適していることが、このほど実施された調査で明らかになった。ノルウェーのBIノルウィージャン・ビジネス・スクールが調査を実施し、インディペンデントなどが報じた

5部門中4部門で男性を上回る

BIノルウィージャン・ビジネス・スクールのリーダーシップおよび組織行動学部の学部長であるØyvind L. Martinsen教授が率いたこの調査は、ノルウェー人のビジネス・マネージャー3000人弱を対象に実施。マネージャーの性格や気質を5つのカテゴリーにおいて数値化し評価した。

カテゴリーは、「情緒的安定(仕事関係のプレッシャーやストレスに耐える能力)」、「外向性(イニシアチブを取り、明確に伝達できる能力)」、「新しい経験に対するオープンさ(新しいものを取り入れ、好奇心があり、野心的なビジョンを持つ能力)」、「社交性(スタッフを支援し、世話をし、受け入れる能力)」、「秩序性(ゴールを設定し、徹底して追求する能力)」の5つ。

女性のリーダーは、5つのカテゴリーのうち「外向性」、「オープンさ」、「社交性」、「秩序性」の4つで男性を上回った。しかし、女性の方が心配する傾向が強いため、5つのカテゴリーのうち唯一、「情緒的安定」は男性の方が上回った。

女性不在の現状に警鐘

Martinsen教授は今回の調査結果について、「ビジネスでは常に顧客や依頼人を探し求めたり、生産性や利益を上げたりする必要がある。この調査結果は、新しいものを取り入れる能力や、明瞭さや影響力をもって人を先導する能力において、一般的には女性の方が生来優れているということを示している」と結論づけた。

さらに、「今回の結果は、経営の階層構造そのものや、そこでの役割に女性が不在だという現状について、正当な疑問を投げかけることになる」とした。

研究を共同で行なったLars Glasø教授は、女性の方が心配しがちで情緒面での安定性に欠けるという事実をもってしても、それが男性よりも女性の方が明らかに管理職に適しているという事実を否定するものではなく、意思決定者がこの事実を無視すれば、実際上は適正において劣るリーダーを雇用することになり、生産性を損なう可能性がある、と指摘した。

女性上級管理職は世界で25%、日本は7%

なお、3月に発表された、調査会社のフォーチュン・ナレッジ・グループがカナダ・ロイヤル銀行と共同で行なった、全米上位500社(フォーチュン500)における性別の多様性に関する調査によると、最高経営責任者(CEO)全体の中に女性が占める割合は2016年、4.6%だった。500社のうち女性がトップにいる企業はわずか21社で、前年の24社から減少した。

一方、米会計事務所のグラント・ソントンが行なった調査「ウィメン・イン・ビジネス2017」によると、世界的にみて、上級管理職に女性が占める割合は2017年、25%だった。日本の企業ではさらに低く、わずか7%だった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中