最新記事

ナノテク

究極のブラックホールをつくりだす、地上で最も黒い素材とは？

2017年3月30日（木）12時00分
松岡由希子

Photoshopで加工したわけではありません　　Surry NanoSystems

＜英企業「サレー・ナノシステムズ」が開発した、紫外線や赤外線、可視光の99.965％を吸収する、地上で最も黒い人工物『ベンタブラック』の活用が拡がりつつある＞

『ベンタブラック（VantaBlack）』とは、紫外線や赤外線、可視光の99.965％を吸収する、地上で最も黒い人工物。英国の国立物理学研究所（NPL）らとの提携のもと、英スタートアップ企業のサレー・ナノシステムズ（Surry NanoSystems）によって2014年に開発されたものだ。近年、軍事および航空宇宙分野を中心に、その活用が広がりはじめている。

物体は、光があたると、その反射の強さによって、ヒトの目などにある光受容体への光が多くなったり少なくなったりすることで、明るく見えたり暗く見えたりする。

『ベンタブラック』は、"垂直に並んだナノチューブの配列（Vertically Aligned NanoTube Arrays）"の頭文字から名付けられているとおり、1平方センチメートルあたり約10億本ものナノチューブが小さな森のように集まって成長する構造となっており、光があたると、ナノチューブの中で光が何度も屈折し、吸収される仕組み。それゆえ、『ベンタブラック』は非常に暗く、たとえ超高出力のレーザーポインターをこれに照射させても、光はほとんど認識されることがない。


サレー・ナノシステムズは、2016年3月、『ベンタブラック』をスプレー式に改良した『ベンタブラックS-VIS』の量産を開始。紫外線や赤外線、可視光の吸収率は99.8％と、『ベンタブラック』に比べて低いものの、耐熱温度が摂氏100度以下の物体であれば、カメラや電子機器、精密機器など、様々なものに柔軟に適用できるのが特徴だ。

【参考記事】太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源に変換する新たな分子が誕生

たとえば、2016年2月から英ロンドンのサイエンス・ミュージアムで展示されていた作品によると、『ベンタブラックS-VIS』をスプレーした彫刻は、表面の複雑な凹凸を目で認識しづらいことがわかる。


『ベンタブラック』は、『ベンタブラックS-VIS』の量産化にも後押しされ、様々な分野で導入されはじめている。2016年5月には、シンガポール国立大学が開発した小型衛星『Kent Ridge 1』の光学機器において『ベンタブラック』を採用。機器の表面に『ベンタブラック』をコーティングすることによって、余分な光を効率的に吸収できるそうだ。

米航空宇宙局（NASA）でも、2011年、摂氏750度以上で生成され、紫外線や可視光などを99％以上吸収する素材の開発に成功しているが、『ベンタブラック』は、NASAの素材よりも低い温度で生成できることから、より幅広い活用が期待されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルのソマリランド国家承認、アフリカ・アラブ
2025.12.28

ワールド

ミャンマーで総選挙投票開始、国軍系政党の勝利濃厚　
2025.12.28

ワールド

米、中国の米企業制裁「強く反対」、台湾への圧力停止
2025.12.28

ワールド

中国外相、タイ・カンボジア外相と会談へ　停戦合意を
2025.12.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化　米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中