最新記事

<ワールド・ニュース・アトラス/山田敏弘>

サウジ国王が訪問を中止したモルディブが今注目される理由

2017年3月22日(水)17時40分
山田敏弘(ジャーナリスト)

政治対立が続くモルディブ(写真は2012年に首都マレで抗議の声を上げるナシード元大統領の支持者) Adnan Abidi-REUTERS

<サルマン国王がモルディブ訪問を急遽中止したのは、テロの懸念があったから――インド洋の島国モルディブは今、大国同士のせめぎ合いの渦中にある>

サウジアラビアのサルマン国王一行が、1カ月近くに及んだアジア歴訪を終えた。

サルマン国王は4日間の日程で日本にも立ち寄り、安倍晋三首相と会談するなど、サウジアラビアへの積極的な投資を求める旅になった。その後、一行は中国に立ち寄って関係強化を演出し、順調に外交行脚を続けたが、最後の動向が憶測を呼んでいる。

帰国前に予定されていたモルディブへの訪問を急遽キャンセルしたのだ。

モルディブ政府によれば、キャンセルの理由は国内で流行している豚インフルエンザを警戒してのことだった。だが専門家に言わせれば、それはあくまで表向きの理由で、本当の理由は別のところにあった。

サルマン国王一行に対するテロの懸念が指摘されたからだという。

なぜ、サルマン国王がモルディブで命を狙われなければならないのか。その背景には、モルディブが地政学的に重要な国として注目度が高まっているために、サウジアラビアが強引に影響力を強めようとしていることがある。ただモルディブを取り込みたいのはサウジアラビアだけではない。中国もモルディブを取り込み、インドやアメリカをけん制するという構図がある。今モルディブはどんな状況に置かれているのか。

【参考記事】外国人労働者に矛先を向ける「金満国家」サウジアラビアの経済苦境

モルディブは、インド洋に浮かぶ1192の島々からなる島国で、国土の総面積は東京23区の約半分ほど。国内の島々はインドの南西に連なるように並んでおり、中東やアフリカからアジア、オーストラリアへと抜ける重要なシーレーンに近い。島々のリゾート地による観光業に依存しており、食料の9割を輸入に頼っている。40万人の人口のほとんどは、イスラム教スンニ派だ。

そんなモルディブを、同じイスラム教スンニ派が多数を占めるサウジアラビアは、インド洋の戦略的に非常に重要な国と位置付けている。そしてモルディブに対する影響力を確保するため、惜しみなくオイルマネーを使ってきた。

例えば2013年には経済の停滞に苦しむ同国に3億ドルを用立てし、2015年には予算の足しにと2000億ドルを提供。また軍事施設の建設に5000万ドルを支払う約束をしたり、北部の環状サンゴ礁を港として使えるかどうかの研究費用に100万ドルをポンと提供したりしている。こうした投資以外にも、モスクやアラブ文化の施設を建設している。とにかく、金をばら撒いている印象だ。

こうした取り組みのおかげもあってか、モルディブは2015年にサウジアラビアのライバル国でシーア派国家のイランと国交を断絶した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

オーストラリア証取CEOが5月退任へ、理由は不明

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告 EUに改革促す

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ワールド

ロシア、軍再建急ぐ 欧州の再軍備遅らせる狙い=エス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中