最新記事

火星移住

人工磁場で太陽風防ぎ、火星を居住可能に:NASAが新計画を提案

2017年3月7日(火)17時30分
高森郁哉

かつて火星にも磁場があったという… Credit: NASA

将来火星を人類が居住できる環境にするため、火星と太陽の間に人工的な磁場を発生させ、太陽風を防ぐことで火星の周囲に大気層を作る――。そんな大胆な計画を、米航空宇宙局(NASA)の科学者らがこのほど提案した。

太陽風を防ぐとなぜ環境が改善するのか

NASAは2月27日から3月1日にかけて、「惑星科学ビジョン2050」と題したワークショップを開催。火星の環境を改善する計画(PDF)はこのなかで提案された。

火星には現在ごく薄い大気しか存在しないが、かつて液体の海に覆われていたと考えられ、地表の一部や地下には大量の氷があることがこれまでの調査でわかっている。

太陽から放射される太陽風には高エネルギーの粒子が含まれ、強い浸食作用により火星の地表で蒸発した水蒸気を吹き飛ばしてしまう。この太陽風を人工磁場でさえぎることができれば、大気の損失が止まり、シミュレーションによると数年のうちに気圧が地球の半分ほどに上昇。気温も摂氏約4度に上昇し、北極の極冠にある二酸化炭素の氷を溶かすようになる。この結果、大気中の二酸化炭素が温室効果をもたらし、さらに火星の氷を溶かして川や海の形成を助けるという。

人工磁場を保つ方法

では、どうやって長期間にわたり宇宙空間に人工磁場を保つのか。NASAの提案では、火星と太陽の重力が均衡するラグランジュ点の1つ(L1)の位置に、人工的に磁場を発生させる装置を宇宙船で運んでから「置く」ことで、その後は火星と太陽の間で相対的な位置を保ち続けるという。

【参考記事】2117年までに火星都市を建設:UAEが計画発表
【参考記事】人類共通の目標に大きな一歩、NASAが地球と似た惑星を7つ発見

NASAが示したイメージ図によると、この磁場発生装置の影響により、磁気鞘(しょう)、磁気圏界面、磁気圏尾という3層のシールドが出現。これらのシールドにより、太陽風の浸食作用を大幅に低減できるとしている。

提案によると、この磁場を発生させる装置に必要な磁力(磁束密度)は1〜2テスラ程度。ちなみに、山梨県で試験中のリニアモーターカーには1テスラの超電導磁石が使われているといい、磁力だけに限って言えば既存の技術で実現可能ということになる。

nasaproposes.jpg

地球化された火星のイメージ Ittiz/Wikimedia Commons

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国・パキスタンが外相会談、中東巡る早期の和平協議

ワールド

英国王、4月下旬に米国を国賓訪問 トランプ氏との関

ビジネス

米2月求人件数、688.2万件で予想下回る 採用は

ワールド

イランのモジタバ師、国内に滞在も公の場控える━ロ大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    意外と「プリンス枠」が空いていて...山崎育三郎が「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中