最新記事

ユーザー心理

iPhoneユーザーは、Androidユーザーとはデートしない?

2017年2月14日(火)14時20分
松丸さとみ

nicoletaionescu-iStock

恋人を選ぶ際、何を基準にするかは人によって異なる。しかしどんなスマートフォンを持っているかが、恋人選びに大きなウェイトを占めているかもしれない、という意外な結果が、このほど米国で行われた調査で明らかになった。

恋人にするなら、iPhoneとAndroidどちらのユーザー?

今年7回目になる調査「Singles in America」(アメリカのシングルたち)を行なったのは、大手デート・サイトのマッチ・ドットコム(Match.com)で、この類の意識調査では米国最大規模となる。米国に住む18〜70歳の恋人がいない男女5500人を対象に、デートに関して質問した。

調査結果によると、iPhoneを持っている人は、そうでない人と比べAndroidを持っている人を否定的に判断する確率が21倍にもなり、逆にAndroidを持っている人がiPhoneを持っている人を否定的に判断する確率は15倍であることが分かった。

スマホは持ち主を語る

金融やビジネス情報を発信するサイトMarket Watchはこの結果について、「恋人となる可能性のある人との相性を判断する際に、相手の住んでいる場所や乗っている車、職業などを考慮するものだ。携帯電話がその判断材料の1つであっても何も不思議はない」という、ボストンの心理療法士、アビー・ロッドマン氏の見解を紹介した。

テクノロジー情報サイトのAndroid Headlinesも、「スマートフォンのOSの違いは健全なライバル意識の根源にこそなるものの、通常は、それが相手への気持ちが冷める理由にはならない」とはしたものの、iPhoneユーザーとAndroidユーザーの所得の違いを指摘し、こうしたことが相手に対し否定的に反応する要素となる可能性があると分析している。なお、ピュー研究所が2013年に米国で実施した調査では、Android保有者の割合はどの教育・収入レベルでもほぼ均一だったが、iPhone保有者は高学歴・高所得のグループに際立って多いという結果が出ている。

デート中に冷めるスマホの扱い

Match.comの調査では他に、液晶画面が割れたスマホを持っている男性に対して、86%の女性が否定的な判断を下す傾向にあることが分かった。一方で世代別では、X世代(1965年〜1977年生まれの人たち)やベビーブーマー世代(1946年〜1964年生まれの人たち)に比べ、ミレニアル世代(1980年代〜2000年代生まれの人たち)の方が液晶割れには寛容なことが分かった。日本でもたまに液晶が割れたままの人を見かけるが、デート相手がミレニアル世代でない場合、好印象を与えるには直しておいた方がよさそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中