最新記事

ピープル

自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

2016年5月18日(水)17時55分
トゥファエル・アフメド

不屈の精神 ウェビー賞で「Break the Internet」賞を受賞し、「死ぬまで裸のセルフィー(Naked selfies til I die)」とスピーチしたキム・カーダシアン・ウェスト Mike Segar-REUTERS

 大胆なヌード写真で知られる「インスタグラムの女王」キム・カーダシアン・ウェストを、イランの革命防衛隊がイラン女性を堕落させるスパイだと非難している。頭髪が見える写真を投稿しただけで逮捕するお国柄。国境を超えるインスタグラムで「ヌード・金満」攻勢をかけてくるカーダシアンを本気で嫌っているようだ。

 アメリカのモデルで女優、リアリティー番組のスターとして有名なキム・カーダシアン・ウェスト(35)は、イランの革命防衛隊から敵視されている。インスタグラムに挑発的な――ときに素っ裸の――セルフィー(自撮り写真)を投稿してイランの若者や女性たちを堕落させている、というのだ。

 そんなカーダシアンは5月16日、優れたウェブサイトやオンライン映画、ウェブキャンペーンなどに贈られる権威あるウェビー賞の授賞式で、こう宣言した。「死ぬまで裸のセルフィー(Naked selfies til I die)」

 ニューヨークで開かれた2016年ウェビー賞の授賞式で、カーダシアンは「オンラインでの類い稀な成功や、インターネット、ソーシャルメディア、アプリ、ビデオ等を駆使してグローバルなファンたちとつながった大胆でクリエイティブな手法」を認められ、Break the Internet(ネットで人気急上昇)賞を受賞した。

 カーダシアンは写真共有SNSの「インスタグラム」で約7000万人のフォロワーがおり、彼女がウェディングドレス姿で夫の歌手カニエ・ウェストとキスをしている写真(下)は一時期、インスタグラム史上、最多「いいね!」数の写真となった(記事執筆時点で約250万のいいね!)。

??

Kim Kardashian Westさん(@kimkardashian)が投稿した写真 -


 今年で20回目となるウェビー賞では、各賞の受賞者のスピーチに5文字しか認めない。カーダシアンの「Naked selfies til I die」はその制限を最大限に活用したと言えるだろう。

イラン革命防衛隊が「堕落させるスパイ」と非難

 カーダシアンは3月にもネットを騒がせたが、原因はインスタグラムに投稿したフルヌードのセルフィーだった(画像を加工し、大事なところだけは黒い線で隠しているが)。約170万の「いいね!」を獲得し、刺激を受けた何人もの女性セレブが、次々と同じようなヌード・セルフィーを投稿した。

 押し寄せた批判に対し、カーダシアンは国際女性デーである3月8日に自らのウェブサイトで声明を発表。「私は欠点も含めた自分自身を世界中に見せることで力を得ているし、他人に何を言われようと恐れたりはしない。このプラットフォームを使えば、世界中の女の子や女性たちも同じように力を得られるんだと知らせたい」と、力強く反論した。

 これからもヌードのセルフィーを投稿していくという授賞式での宣言は、カーダシアンがインスタグラムの「秘密諜報員」だというイラン保守派による非難の最中に飛び出したもの。プライベートヘリ大量の化粧道具、そして自分の体――イスラム国家の保守的な価値観と相容れない欧米の金満ライフスタイルを見せつけることで、イランの若者や女性を堕落させる使命を遂行しているというのである。

【参考記事】「酸攻撃」多発でばれたイラン大統領の素顔
【参考記事】服装の悲劇に泣いたイランのなでしこ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ビジネス

ホンダが通期純利益予想を維持、4─12月期は42%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中