最新記事

ニュースデータ

日本では教育現場だけがICT化から取り残されている

2016年3月15日（火）15時30分
舞田敏彦（教育社会学者）

　他国との相対比較もしてみよう。同じやり方で、43カ国の学校内外のICT利用度スコアを計算してみた。＜図１＞は、横軸に学校外、縦軸に学校内のスコアをとった座標上に、43カ国を配置したグラフだ（米英仏は、「PISA 2012」のICT利用状況調査には回答していない）。

maita160315-chart02.jpg

　日本は学校外・学校内とも、利用度スコアの平均が最も低い。教育のICT化が、世界で最も遅れた社会だ。日本の生徒のパソコンスキルは世界最下位という調査結果（自己評定による）があるが、謙虚な回答ゆえではないかもしれない（【参考記事】「日本の学生のパソコンスキルは、先進国で最低レベル」）。

　デンマークやノルウェーなど、東欧・北欧の国々では、ICTの利用度が高い。ICT教育先進国のデンマークでは、生徒や保護者とのやり取りが電子化され、授業も講義形式が主流ではなく、コンピューターを使ったグループワークが盛んに行われている。日本のような大学受験がないため、知識探求型の学習を多く取り入れられるのだろう。

　日本でも、学習者が能動的に参加する「アクティブ・ラーニング」が推奨されているが、それにはコンピューターの活用が不可欠となる。スマホの校内持ち込みを禁止している学校が多いが、こうした機器を授業でもっと活用してもよいはずだ。

　2018年の学習指導要領改訂では、探求的・問題解決的な学習が重視され、大学入試もこうした資質を測る方向に動いているが、そのためには教育のICT化を進めることが条件となる。しかし教育現場が現状のままでは、こうした改革案も「絵に描いた餅」で終わる可能性が高い。

　グローバル化・情報化の波にさらされているのは日本も同じで、国内の企業はそれに対応している。予想だが、企業のICT利用度スコアを出したら、日本は国際的に中位ないしは上位に食い込むのではないか。しかし学校は、見ての通り最下位だ。だとしたら、学校は社会から浮いていることになる。

　情報化社会では、教育も情報化しなければならない。教育のICT化を進め、情報化社会を生き抜く力を持った人材を育成しなければ、日本の社会はいずれ世界で沈没してしまう。

＜資料：OECD「PISA 2012」＞

≪筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ハーバード大に10億ドル損賠求める投稿
2026.02.03

ビジネス

米印貿易合意でインド市場急伸、株式・ルピーが大幅高
2026.02.03

ビジネス

川崎汽船、通期の純利益予想を上方修正　市場予想上回
2026.02.03

ビジネス

日経平均は急反発、史上最高値を更新　好材料重なり安
2026.02.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 3
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    共和党の牙城が崩れた？　テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中