最新記事

ニュースデータ

日本では教育現場だけがICT化から取り残されている

2016年3月15日(火)15時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

 他国との相対比較もしてみよう。同じやり方で、43カ国の学校内外のICT利用度スコアを計算してみた。<図1>は、横軸に学校外、縦軸に学校内のスコアをとった座標上に、43カ国を配置したグラフだ(米英仏は、「PISA 2012」のICT利用状況調査には回答していない)。

maita160315-chart02.jpg

 日本は学校外・学校内とも、利用度スコアの平均が最も低い。教育のICT化が、世界で最も遅れた社会だ。日本の生徒のパソコンスキルは世界最下位という調査結果(自己評定による)があるが、謙虚な回答ゆえではないかもしれない(【参考記事】「日本の学生のパソコンスキルは、先進国で最低レベル」)。

 デンマークやノルウェーなど、東欧・北欧の国々では、ICTの利用度が高い。ICT教育先進国のデンマークでは、生徒や保護者とのやり取りが電子化され、授業も講義形式が主流ではなく、コンピューターを使ったグループワークが盛んに行われている。日本のような大学受験がないため、知識探求型の学習を多く取り入れられるのだろう。

 日本でも、学習者が能動的に参加する「アクティブ・ラーニング」が推奨されているが、それにはコンピューターの活用が不可欠となる。スマホの校内持ち込みを禁止している学校が多いが、こうした機器を授業でもっと活用してもよいはずだ。

 2018年の学習指導要領改訂では、探求的・問題解決的な学習が重視され、大学入試もこうした資質を測る方向に動いているが、そのためには教育のICT化を進めることが条件となる。しかし教育現場が現状のままでは、こうした改革案も「絵に描いた餅」で終わる可能性が高い。

 グローバル化・情報化の波にさらされているのは日本も同じで、国内の企業はそれに対応している。予想だが、企業のICT利用度スコアを出したら、日本は国際的に中位ないしは上位に食い込むのではないか。しかし学校は、見ての通り最下位だ。だとしたら、学校は社会から浮いていることになる。

 情報化社会では、教育も情報化しなければならない。教育のICT化を進め、情報化社会を生き抜く力を持った人材を育成しなければ、日本の社会はいずれ世界で沈没してしまう。

<資料:OECD「PISA 2012」

≪筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・トルコ首脳が電話会談、中東情勢について協議

ワールド

米戦闘機、イラン上空で撃墜 乗員1人救助との報道

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中