最新記事

ニュースデータ

日本では教育現場だけがICT化から取り残されている

2016年3月15日（火）15時30分
舞田敏彦（教育社会学者）

　他国との相対比較もしてみよう。同じやり方で、43カ国の学校内外のICT利用度スコアを計算してみた。＜図１＞は、横軸に学校外、縦軸に学校内のスコアをとった座標上に、43カ国を配置したグラフだ（米英仏は、「PISA 2012」のICT利用状況調査には回答していない）。

maita160315-chart02.jpg

　日本は学校外・学校内とも、利用度スコアの平均が最も低い。教育のICT化が、世界で最も遅れた社会だ。日本の生徒のパソコンスキルは世界最下位という調査結果（自己評定による）があるが、謙虚な回答ゆえではないかもしれない（【参考記事】「日本の学生のパソコンスキルは、先進国で最低レベル」）。

　デンマークやノルウェーなど、東欧・北欧の国々では、ICTの利用度が高い。ICT教育先進国のデンマークでは、生徒や保護者とのやり取りが電子化され、授業も講義形式が主流ではなく、コンピューターを使ったグループワークが盛んに行われている。日本のような大学受験がないため、知識探求型の学習を多く取り入れられるのだろう。

　日本でも、学習者が能動的に参加する「アクティブ・ラーニング」が推奨されているが、それにはコンピューターの活用が不可欠となる。スマホの校内持ち込みを禁止している学校が多いが、こうした機器を授業でもっと活用してもよいはずだ。

　2018年の学習指導要領改訂では、探求的・問題解決的な学習が重視され、大学入試もこうした資質を測る方向に動いているが、そのためには教育のICT化を進めることが条件となる。しかし教育現場が現状のままでは、こうした改革案も「絵に描いた餅」で終わる可能性が高い。

　グローバル化・情報化の波にさらされているのは日本も同じで、国内の企業はそれに対応している。予想だが、企業のICT利用度スコアを出したら、日本は国際的に中位ないしは上位に食い込むのではないか。しかし学校は、見ての通り最下位だ。だとしたら、学校は社会から浮いていることになる。

　情報化社会では、教育も情報化しなければならない。教育のICT化を進め、情報化社会を生き抜く力を持った人材を育成しなければ、日本の社会はいずれ世界で沈没してしまう。

＜資料：OECD「PISA 2012」＞

≪筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米失業保険継続受給件数、10月18日週に8月以来の
2025.11.19

ワールド

中国過剰生産、解決策なければＥＵ市場を保護＝独財務
2025.11.19

ビジネス

ＭＳとエヌビディアが戦略提携、アンソロピックに大規
2025.11.19

ビジネス

英中銀ピル氏、ＱＥの国債保有「非常に低い水準」まで
2025.11.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中