最新記事

スキャンダル

ボリショイ・バレエに渦巻く陰謀の恐怖

バレエは危険な商売になってしまった──ボリショイ・バレエには過去にも優雅な舞台を裏切る数々の陰謀があった

2013年2月7日(木)14時38分
アンナ・ネムツォーワ(モスクワ)

芸術監督 顔に硫酸をかけた犯人に心当たりがあると、退院会見で語ったフィーリン(4日) Vselovod Kutznestov-Reuters

 おぞましい事件が芸術の世界を震撼させた。1月17日夜、ロシアの国立ボリショイ・バレエ団の芸術監督セルゲイ・フィーリン(42)は、公演を終えてモスクワ市内の自宅に帰る途中だった。駐車場に車を止めてアパートに向かって歩く彼に、覆面の男が缶を手に近づいてきた。
 
 フィーリンは男に気付かなかったようだ。しかし、アパートの中庭にある監視カメラが恐怖の瞬間を捉えていた。男は缶の中の液体をフィーリンの顔に掛けた。倒れたフィーリンは雪で目を洗おうともがく。缶の中身は硫酸で、頭部と顔に重傷のやけどを負った。

 一命は取り留めたが、顔の傷を修復する整形手術は何カ月もかかる見込みで、失明の恐れもある。舞台の監督が視力を失うことはあまりに破滅的だ。

内部の人間の犯行か?

 事件の背景をめぐり噂が乱れ飛ぶなか、ボリショイ・バレエ団の声明が疑惑に輪を掛けた。広報担当者がイズベスチヤ紙に、内部の人間が関与している疑いがあると語ったのだ。芸術的な嫉妬が絡んでいると思われる事件だが、実は「バレエ団をつぶしたい」人物がいるという。

 事件の1カ月ほど前から、フィーリンは脅迫電話を受けていて、母親は警察に保護を求めるよう勧めたといわれている。だが友人たちによれば、彼はおじけづくタイプではない。

 ボリショイ・バレエ団はこれまでも度々、陰謀と不正の舞台になってきた。所属するダンサーは、幹部のセクハラや極度の心理的重圧を訴えてきた。殺すという脅迫や不気味な匿名電話にまつわる話も少なくない。

「(フィーリン襲撃は)十分に計画された犯罪に違いない」と、元プリマのアナスタシア・ボロチコワは語る。03年に「体重が増え過ぎた」としてボリショイを解雇されたボロチコワは訴訟を起こしたが、すぐに報復が始まった。「ボリショイから脅迫され、名誉を汚された。訴えを取り下げなければ私のパートナーだったダンサーたちを殺すと、ナイフを持った男たちに脅されたこともある」

わいせつ画像ばらまきも

 11年3月には、芸術副監督を務めていたゲンナジー・ヤーニンのわいせつ画像がネット上にばらまかれた。金目当ての恐喝に屈しなかった腹いせともいわれたが、騒動に困惑した団員たちがヤーニンの解任を要求。真偽が確認されないまま、辞任に追い込まれた。

 名門バレエ団は金銭スキャンダルの舞台にもなった。ボリショイ劇場は11年に6年がかりの大規模な改修工事を終えたが、費用は予算の16倍に達し、10億ドル近い税金が投じられた。とてつもない規模の不正や利権が絡んでいたことをうかがわせる。

 フィーリンは、現役時代はボリショイのプリンシパルとして活躍し、難しい役を次々にこなした。90年代半ばには世界屈指の人気ダンサーとなり、数々の賞に輝いた。08年に引退した後は監督に転じ、11年からボリショイの芸術監督を務めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中