最新記事

英王室

「エリザベスEU女王」が欧州を救う

分裂の危機に瀕するヨーロッパには、エリザベス女王のような君主が必要だ

2012年6月6日(水)15時06分
エドワード・ハダス

資格は十分 格式ばった王室と活気ある民主主義を両立したエリザベス女王(6月5日、ロンドン) Andrew Winning-Reuters

 イギリスのエリザベス女王に手紙を出すときの宛て先は、「Her Majesty The Queen(女王陛下)」だけでいい。住所はもちろん、どこの女王かさえ書かなくても届く。だったら、いっそどこの女王でもいいのではないか?

 即位60年を記念する「ダイヤモンド・ジュビリー」のお祝いに、提案したいことがある。彼女をヨーロッパの女王に迎えるのだ。

 もちろんこんな提案が、次のEU(欧州連合)首脳会議で話し合われることはないだろう。危機的状況にあるスペインの銀行の救済案にすら合意できないヨーロッパの首脳たちが、同じ君主を戴くことでまとまれるはずはない。ヨーロッパの王に名乗りを上げた最後の人物はナポレオンだが、彼についてはいまも多くの批判がある。さらに、政治家に過剰なほど気をつかうエリザベス女王が、そんなことを主張するとは思えない。

 それでもこれは魅力的なアイデアだ。EUには全体を一つにまとめられる指導者が存在しない。今のところEUが頼りにできるのは、星が連なる欧州旗と官僚たちの交渉の歴史くらいだ。そんなものに、戴冠の儀式を経た国王に対するような愛着を抱くことはできない。

英王室も元はドイツ系、女王の夫はギリシャ系

 現在のイギリス王室は元をたどればドイツ系の血筋であり、エリザベス女王の夫はギリシャ王家の出身。彼女が全ヨーロッパの王位に就くのに障害は少なそうだ。言葉の問題もない。フランスびいきの人々には申し訳ないが、英語はすでに共通語となっている。エリザベス女王の存在が、それぞれの国の国家主権を脅かすこともない。彼女は英連邦15カ国の女王でもある。

 彼女がヨーロッパ女王になれば、政治的にも世界に恩恵をもたらすだろう。アメリカ人はイギリス王室には強い関心を持っているが、EUにはさほど興味がない。だがもしヨーロッパが、歴史と威厳を備えた女王を戴くよういなれば、アメリカ人も敬意を払うようになる。EUを懐疑的にみるイギリス人も、自分たちの女王が君主になるなら好意的になるだろう。

 問題がないこともない。まず、数少なくなったイギリス以外のヨーロッパの王家は、イギリス王室より格下に扱われるのを嫌がるだろう。

 それでもイギリス王室は、全ヨーロッパの王室となるにふさわしい。今回の即位60年祝賀行事を見てもわかるように、彼らほど見事に民主主義と王室らしい荘厳さを兼ね備えた存在はない。昨年のウィリアム王子とキャサリン妃のロイヤルウェディングだって、頑固な共和主義を除けば、ヨーロッパ中の人々が熱狂していたではないか。

© 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドの対米工業品関税ゼロへ、農産物は一部保護維持

ビジネス

5月のG7財務相会議、為替対応が議題に 中国念頭に

ビジネス

米ウォルマート、時価総額が初の1兆ドル突破

ワールド

ディズニー新CEOにダマロ氏、テーマパークトップ 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中