最新記事

英王室

「エリザベスEU女王」が欧州を救う

分裂の危機に瀕するヨーロッパには、エリザベス女王のような君主が必要だ

2012年6月6日(水)15時06分
エドワード・ハダス

資格は十分 格式ばった王室と活気ある民主主義を両立したエリザベス女王(6月5日、ロンドン) Andrew Winning-Reuters

 イギリスのエリザベス女王に手紙を出すときの宛て先は、「Her Majesty The Queen(女王陛下)」だけでいい。住所はもちろん、どこの女王かさえ書かなくても届く。だったら、いっそどこの女王でもいいのではないか?

 即位60年を記念する「ダイヤモンド・ジュビリー」のお祝いに、提案したいことがある。彼女をヨーロッパの女王に迎えるのだ。

 もちろんこんな提案が、次のEU(欧州連合)首脳会議で話し合われることはないだろう。危機的状況にあるスペインの銀行の救済案にすら合意できないヨーロッパの首脳たちが、同じ君主を戴くことでまとまれるはずはない。ヨーロッパの王に名乗りを上げた最後の人物はナポレオンだが、彼についてはいまも多くの批判がある。さらに、政治家に過剰なほど気をつかうエリザベス女王が、そんなことを主張するとは思えない。

 それでもこれは魅力的なアイデアだ。EUには全体を一つにまとめられる指導者が存在しない。今のところEUが頼りにできるのは、星が連なる欧州旗と官僚たちの交渉の歴史くらいだ。そんなものに、戴冠の儀式を経た国王に対するような愛着を抱くことはできない。

英王室も元はドイツ系、女王の夫はギリシャ系

 現在のイギリス王室は元をたどればドイツ系の血筋であり、エリザベス女王の夫はギリシャ王家の出身。彼女が全ヨーロッパの王位に就くのに障害は少なそうだ。言葉の問題もない。フランスびいきの人々には申し訳ないが、英語はすでに共通語となっている。エリザベス女王の存在が、それぞれの国の国家主権を脅かすこともない。彼女は英連邦15カ国の女王でもある。

 彼女がヨーロッパ女王になれば、政治的にも世界に恩恵をもたらすだろう。アメリカ人はイギリス王室には強い関心を持っているが、EUにはさほど興味がない。だがもしヨーロッパが、歴史と威厳を備えた女王を戴くよういなれば、アメリカ人も敬意を払うようになる。EUを懐疑的にみるイギリス人も、自分たちの女王が君主になるなら好意的になるだろう。

 問題がないこともない。まず、数少なくなったイギリス以外のヨーロッパの王家は、イギリス王室より格下に扱われるのを嫌がるだろう。

 それでもイギリス王室は、全ヨーロッパの王室となるにふさわしい。今回の即位60年祝賀行事を見てもわかるように、彼らほど見事に民主主義と王室らしい荘厳さを兼ね備えた存在はない。昨年のウィリアム王子とキャサリン妃のロイヤルウェディングだって、頑固な共和主義を除けば、ヨーロッパ中の人々が熱狂していたではないか。

© 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ハンガリーなど備蓄原油で当面対応 EU、ロシア産停

ビジネス

FRB、金利据え置き「当面」適切 物価見通しにリス

ビジネス

ソフトバンクG、エヌビディア株を25年第4四半期に

ワールド

米国土安全保障省報道官が退任へ、強硬な移民対策への
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中