最新記事

英王室

「エリザベスEU女王」が欧州を救う

分裂の危機に瀕するヨーロッパには、エリザベス女王のような君主が必要だ

2012年6月6日(水)15時06分
エドワード・ハダス

資格は十分 格式ばった王室と活気ある民主主義を両立したエリザベス女王(6月5日、ロンドン) Andrew Winning-Reuters

 イギリスのエリザベス女王に手紙を出すときの宛て先は、「Her Majesty The Queen(女王陛下)」だけでいい。住所はもちろん、どこの女王かさえ書かなくても届く。だったら、いっそどこの女王でもいいのではないか?

 即位60年を記念する「ダイヤモンド・ジュビリー」のお祝いに、提案したいことがある。彼女をヨーロッパの女王に迎えるのだ。

 もちろんこんな提案が、次のEU(欧州連合)首脳会議で話し合われることはないだろう。危機的状況にあるスペインの銀行の救済案にすら合意できないヨーロッパの首脳たちが、同じ君主を戴くことでまとまれるはずはない。ヨーロッパの王に名乗りを上げた最後の人物はナポレオンだが、彼についてはいまも多くの批判がある。さらに、政治家に過剰なほど気をつかうエリザベス女王が、そんなことを主張するとは思えない。

 それでもこれは魅力的なアイデアだ。EUには全体を一つにまとめられる指導者が存在しない。今のところEUが頼りにできるのは、星が連なる欧州旗と官僚たちの交渉の歴史くらいだ。そんなものに、戴冠の儀式を経た国王に対するような愛着を抱くことはできない。

英王室も元はドイツ系、女王の夫はギリシャ系

 現在のイギリス王室は元をたどればドイツ系の血筋であり、エリザベス女王の夫はギリシャ王家の出身。彼女が全ヨーロッパの王位に就くのに障害は少なそうだ。言葉の問題もない。フランスびいきの人々には申し訳ないが、英語はすでに共通語となっている。エリザベス女王の存在が、それぞれの国の国家主権を脅かすこともない。彼女は英連邦15カ国の女王でもある。

 彼女がヨーロッパ女王になれば、政治的にも世界に恩恵をもたらすだろう。アメリカ人はイギリス王室には強い関心を持っているが、EUにはさほど興味がない。だがもしヨーロッパが、歴史と威厳を備えた女王を戴くよういなれば、アメリカ人も敬意を払うようになる。EUを懐疑的にみるイギリス人も、自分たちの女王が君主になるなら好意的になるだろう。

 問題がないこともない。まず、数少なくなったイギリス以外のヨーロッパの王家は、イギリス王室より格下に扱われるのを嫌がるだろう。

 それでもイギリス王室は、全ヨーロッパの王室となるにふさわしい。今回の即位60年祝賀行事を見てもわかるように、彼らほど見事に民主主義と王室らしい荘厳さを兼ね備えた存在はない。昨年のウィリアム王子とキャサリン妃のロイヤルウェディングだって、頑固な共和主義を除けば、ヨーロッパ中の人々が熱狂していたではないか。

© 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中