最新記事

中国

中国の独身男は革命に興味なし

結婚できずに余っている２０００万人もの若い男性が、中東の男たちのように革命に立ち上がらない理由

2011年3月9日（水）16時43分
キャスリーン・マクラフリン

デモの暇なし　血気盛んな独身男性が大勢いるはずなのに……　David Gray-Reuters

　革命の嵐が吹き荒れる中東で、反体制デモの中心になっているのが若い独身男性であることを考えれば、中国でも革命が起きて良さそうなものだ。しかし中国の独身男性は、反体制デモに関心があるようには見えない。

　人口動態の専門家らによれば、中国には現在、結婚相手を見つけられない独身男性が少なくとも２０００万人いる。要は、男が多過ぎるのだ。２０２０年までには、男性が女性より３５００万人も多くなると予測される。原因は、「一人っ子政策」と伝統的に男児をほしがる傾向だ。超音波技術で出産前に性別が分かることにより、女児の中絶も増加した。これらが重なって、80〜90年代生まれの世代の男女の人口比に大きな差が生じた。

　近年はこうした「男子偏重」傾向も改善されつつあるが、既に激増してしまった若年男性世代を減らすことはできない。ではなぜ、中国の男たちは一斉蜂起して共産党独裁政権に立ち向かわないのか？　簡単に言えば、彼らにそんな暇はないからだ。

　アジア地域の男性の増加と社会不安の関連を考察した『ベア・ブランチズ』の著者アンドレア・デンボーアは、中国の現状はエジプトとは異なると言う。

　中国には何千万という独身男性がいる。しかし景気は好調で、彼らが高い失業率に苦しむこともない。世界最速で成長するこの経済大国には、職がたくさんある。社会発展は国の隅々に行き渡り、仕事をきっかけにして数万人単位の若者がアフリカなど世界に出て行く。

「中国の独身男性は中東革命の『まね事』はできるかもしれないが、真の革命を起こすには動機が必要だ」と、デンボーアは言う。「経済成長が続き、失業率も低く、比較的安定した現状を見る限り、今の中国に大規模な反体制運動が起きる気配はない」

ネットで呼びかけても数百人止まり

　中国では、大都市での反政府デモを呼び掛ける匿名の投稿が２週続けてネットに出回った。これに応じて先月20日には北京で数百人が、その翌週には上海で数百人が街に繰り出したが、大きな「うねり」にはならなかった。今月６日にもデモを扇動する３回目の投稿があったが、公安当局が厳戒態勢を敷いたため不発に終わった。

　確かに中国で最も裕福な２大都市である北京と上海で、職のない若者が多数集まって決起するとは考えにくい。社会に対する不満を抱え暴動を起こすのは、むしろ経済発展が後れ当局の目も行き届かない内陸部のほうだろう。事実、中国では毎年10万件の「市民デモ」が起きていると推定されるが、大半は地方の問題に関することで、不満の矛先は地方の政府と企業に向いている。

「同じ地域に同じ世代の者が大勢集まっていれば、若者がデモの原因となる可能性はあるかもしれない」と、デンボーアは言う。

　それでも、中国ではこれまで地方レベルのデモが全国的な規模に発展したことはない。公安当局の厳戒態勢を考えれば、その状況は変わらないだろう。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送-ＵＡＥのアブダビで5人負傷、火災も発生　ミサ
2026.03.28

ワールド

タイ新政権、来週発足へ　アヌティン首相が表明　
2026.03.28

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい　不動
2026.03.28

ワールド

イエメンからミサイル発射、イスラエル軍発表　フーシ
2026.03.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    日本経済にとって、円高／円安はどちらが「お得」な…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 10
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中