最新記事

中国

中国の独身男は革命に興味なし

結婚できずに余っている２０００万人もの若い男性が、中東の男たちのように革命に立ち上がらない理由

2011年3月9日（水）16時43分
キャスリーン・マクラフリン

デモの暇なし　血気盛んな独身男性が大勢いるはずなのに……　David Gray-Reuters

　革命の嵐が吹き荒れる中東で、反体制デモの中心になっているのが若い独身男性であることを考えれば、中国でも革命が起きて良さそうなものだ。しかし中国の独身男性は、反体制デモに関心があるようには見えない。

　人口動態の専門家らによれば、中国には現在、結婚相手を見つけられない独身男性が少なくとも２０００万人いる。要は、男が多過ぎるのだ。２０２０年までには、男性が女性より３５００万人も多くなると予測される。原因は、「一人っ子政策」と伝統的に男児をほしがる傾向だ。超音波技術で出産前に性別が分かることにより、女児の中絶も増加した。これらが重なって、80〜90年代生まれの世代の男女の人口比に大きな差が生じた。

　近年はこうした「男子偏重」傾向も改善されつつあるが、既に激増してしまった若年男性世代を減らすことはできない。ではなぜ、中国の男たちは一斉蜂起して共産党独裁政権に立ち向かわないのか？　簡単に言えば、彼らにそんな暇はないからだ。

　アジア地域の男性の増加と社会不安の関連を考察した『ベア・ブランチズ』の著者アンドレア・デンボーアは、中国の現状はエジプトとは異なると言う。

　中国には何千万という独身男性がいる。しかし景気は好調で、彼らが高い失業率に苦しむこともない。世界最速で成長するこの経済大国には、職がたくさんある。社会発展は国の隅々に行き渡り、仕事をきっかけにして数万人単位の若者がアフリカなど世界に出て行く。

「中国の独身男性は中東革命の『まね事』はできるかもしれないが、真の革命を起こすには動機が必要だ」と、デンボーアは言う。「経済成長が続き、失業率も低く、比較的安定した現状を見る限り、今の中国に大規模な反体制運動が起きる気配はない」

ネットで呼びかけても数百人止まり

　中国では、大都市での反政府デモを呼び掛ける匿名の投稿が２週続けてネットに出回った。これに応じて先月20日には北京で数百人が、その翌週には上海で数百人が街に繰り出したが、大きな「うねり」にはならなかった。今月６日にもデモを扇動する３回目の投稿があったが、公安当局が厳戒態勢を敷いたため不発に終わった。

　確かに中国で最も裕福な２大都市である北京と上海で、職のない若者が多数集まって決起するとは考えにくい。社会に対する不満を抱え暴動を起こすのは、むしろ経済発展が後れ当局の目も行き届かない内陸部のほうだろう。事実、中国では毎年10万件の「市民デモ」が起きていると推定されるが、大半は地方の問題に関することで、不満の矛先は地方の政府と企業に向いている。

「同じ地域に同じ世代の者が大勢集まっていれば、若者がデモの原因となる可能性はあるかもしれない」と、デンボーアは言う。

　それでも、中国ではこれまで地方レベルのデモが全国的な規模に発展したことはない。公安当局の厳戒態勢を考えれば、その状況は変わらないだろう。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、日銀総裁会見控え様子見ムードも
2026.01.23

ビジネス

日銀総裁、米国内政に関わる事項　参加しないことが適
2026.01.23

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比＋16.8％　今
2026.01.23

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る　事実上の選挙戦ス
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中