最新記事

中国

中国の独身男は革命に興味なし

結婚できずに余っている２０００万人もの若い男性が、中東の男たちのように革命に立ち上がらない理由

2011年3月9日（水）16時43分
キャスリーン・マクラフリン

デモの暇なし　血気盛んな独身男性が大勢いるはずなのに……　David Gray-Reuters

　革命の嵐が吹き荒れる中東で、反体制デモの中心になっているのが若い独身男性であることを考えれば、中国でも革命が起きて良さそうなものだ。しかし中国の独身男性は、反体制デモに関心があるようには見えない。

　人口動態の専門家らによれば、中国には現在、結婚相手を見つけられない独身男性が少なくとも２０００万人いる。要は、男が多過ぎるのだ。２０２０年までには、男性が女性より３５００万人も多くなると予測される。原因は、「一人っ子政策」と伝統的に男児をほしがる傾向だ。超音波技術で出産前に性別が分かることにより、女児の中絶も増加した。これらが重なって、80〜90年代生まれの世代の男女の人口比に大きな差が生じた。

　近年はこうした「男子偏重」傾向も改善されつつあるが、既に激増してしまった若年男性世代を減らすことはできない。ではなぜ、中国の男たちは一斉蜂起して共産党独裁政権に立ち向かわないのか？　簡単に言えば、彼らにそんな暇はないからだ。

　アジア地域の男性の増加と社会不安の関連を考察した『ベア・ブランチズ』の著者アンドレア・デンボーアは、中国の現状はエジプトとは異なると言う。

　中国には何千万という独身男性がいる。しかし景気は好調で、彼らが高い失業率に苦しむこともない。世界最速で成長するこの経済大国には、職がたくさんある。社会発展は国の隅々に行き渡り、仕事をきっかけにして数万人単位の若者がアフリカなど世界に出て行く。

「中国の独身男性は中東革命の『まね事』はできるかもしれないが、真の革命を起こすには動機が必要だ」と、デンボーアは言う。「経済成長が続き、失業率も低く、比較的安定した現状を見る限り、今の中国に大規模な反体制運動が起きる気配はない」

ネットで呼びかけても数百人止まり

　中国では、大都市での反政府デモを呼び掛ける匿名の投稿が２週続けてネットに出回った。これに応じて先月20日には北京で数百人が、その翌週には上海で数百人が街に繰り出したが、大きな「うねり」にはならなかった。今月６日にもデモを扇動する３回目の投稿があったが、公安当局が厳戒態勢を敷いたため不発に終わった。

　確かに中国で最も裕福な２大都市である北京と上海で、職のない若者が多数集まって決起するとは考えにくい。社会に対する不満を抱え暴動を起こすのは、むしろ経済発展が後れ当局の目も行き届かない内陸部のほうだろう。事実、中国では毎年10万件の「市民デモ」が起きていると推定されるが、大半は地方の問題に関することで、不満の矛先は地方の政府と企業に向いている。

「同じ地域に同じ世代の者が大勢集まっていれば、若者がデモの原因となる可能性はあるかもしれない」と、デンボーアは言う。

　それでも、中国ではこれまで地方レベルのデモが全国的な規模に発展したことはない。公安当局の厳戒態勢を考えれば、その状況は変わらないだろう。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英小売売上高、10月は5月以来の前月比マイナス　予
2025.11.21

ワールド

マクロスコープ：円安・債券安、高市政権内で強まる警
2025.11.21

ワールド

ＡＢＣ放送免許剥奪、法的に不可能とＦＣＣ民主党委員
2025.11.21

ワールド

アングル：ＥＵの対中通商姿勢、ドイツの方針転換で強
2025.11.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中