最新記事

軍事

増強する中国軍のステルスな実力

中国軍の脅威は見せ掛けか、本物か——その真の力をアメリカは読み違えている。急速な軍備強化は包括的な戦略の一部にすぎない

2011年2月14日(月)12時51分
ジョナサン・アダムズ

大きな誤算 対艦ミサイルや次世代ステルス機の開発など、中国軍の軍備増強のペースはアメリカの予想を大きく上回っていた David Gray-Reuters

 中国が世界に「力こぶ」を見せつけている。昨年末にアメリカの空母を標的にでき、米軍の戦術的優位を揺るがす対艦弾道ミサイル「東風21D」が配備目前と報じられ、1月初めにはレーダーに捕捉されにくいステルス戦闘機「殲20」の試作機の写真がネットに出回った。

 人民解放軍の脅威は見せ掛けだけなのか、本物なのか──アメリカの安全保障関係者の間では論争が起きている。台湾から状況を見守ってきた軍事アナリストは、一連の噂によって、アメリカの軍事戦略を撹乱するという中国の主たる目標は達成されたと言う。

「ワシントンの戦略立案者に対しては、心理的に極めて有効な抑止力になった」と、かつて台湾国防部の副部長(副国防相)を務めた林中ビン(リン・チョンビン)淡江大学国際情勢・戦略研究所教授は言う。「中国は今後何もする必要がない。(最新鋭兵器開発の)発表は、既に台湾海峡周辺のアメリカの戦略を大混乱させている」

 もちろん全面的な戦争に突入したとき、中国がアメリカを倒せると考える人間はいない。アメリカは国防支出でも戦争の経験や技術でも、中国のずっと上に位置する。世界で唯一の超大国アメリカと「超新興国」の中国が衝突しても、力の差は歴然としているはずだ。

 だが林らアジア軍事専門家は、中国の急速な軍備増強によって、アメリカは軍事力の要の1つである空母打撃群の弱点を露呈したと指摘する。

 今後東アジアでいざこざが発生した場合、中国はアメリカの空母打撃群を寄せ付けないか、到着を遅らせるだけの軍事力を既に獲得した。このためアメリカの軍事戦略立案者は、中台の緊張が再燃した場合の対応を迫られている。

西太平洋に築く「万里の長城」

 対艦弾道ミサイルだけではない。中国は07年に気象衛星をミサイルで破壊して、衛星攻撃能力があることを世界に知らしめた。中国が誇るアジア最大の潜水艦隊は今も拡大しており、再生中の旧ソ連製中型空母の運用開始がささやかれている。

 そこに次世代ステルス戦闘機の配備が現実的になってきたことで、警戒感は高まっている。「中国は西太平洋に新たな『万里の長城』を築きつつある。それなのにオバマ政権は防衛上の対応をほとんど何もしていない」と、国際評価戦略センターのアジア軍事専門家リチャード・フィッシャーは指摘する。

 中国の軍拡を重大な脅威と見なさない専門家もいる。対艦弾道ミサイルはまだ技術的な課題があるし、命中精度のカギとなる軍事衛星を攻撃するなど対抗手段はあるというのだ。

 しかし基本的な流れとしては、「東アジアでも宇宙でも(アメリカが)優位を維持するのは難しい」と、林は言う。重要なのは新型兵器の実戦力ではなく、中国の軍備増強がアメリカの戦略的心理に影響を与えるかどうか。その意味では、答えは既に「イエス」と出ている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中