最新記事

インターネット

旅やレストランの口コミ、どこまで信じますか

トリップアドバイザーの虚偽情報が問題になっている。一流大学の研究者が事実に反する書き込みを見抜くコツをアドバイス

2015年2月27日(金)13時03分
イスマト・サラ・マングラ

玉石混交 利用者の生の声が聞けるのは便利だが……(トリップアドバイザーのウェブサイト) Daniel Acker/Bloomberg via Getty Images

「トリップアドバイザー」はホテルやレストラン、観光名所に関する口コミが集まる有名なウェブサイト。多くの旅行者が行き先選びの参考にしている。

 だがこのサイト、情報の信頼性には問題があるかもしれない。イタリアの競争当局は昨年12月、トリップアドバイザーに対し、虚偽の口コミ情報の流布を防止できなかったとして50万ユーロの罰金の支払いを命じた。当局によれば、ホテルなどへの批判的な口コミの中に、実際に利用していない人が書き込んだ可能性のあるものがあったという。

 だがトリップアドバイザーは「この裁定に合理性はないと考え、その事実認定に強く反対する」との声明を出し、当局の判断に異議を唱えている。

 どちらの言い分が正しいかはさておき、ネットにおける口コミやレビューの信頼性の問題は以前から指摘されてきた。

 ハーバード大学とボストン大学の研究によれば、店舗などの口コミサイト「イエルプ」のレビューの20%近くは虚偽の内容を含む。イリノイ大学の研究では、ネット上のレビューの30%はでっち上げの可能性がある。

 それでも「消費者の意見は絶対に正しい」という意識は根強い。最近の調査では、ネットの口コミ情報を知り合いからのおすすめと同じくらい信用している、と答えた人は88%に上った。 旅行ともなれば、偽のレビューを信じたせいで大金をどぶに捨ててしまう可能性もある。だが専門家によれば、偽物と本物のレビューを見分ける手掛かりはいくつかあるという。

■ホテルより書き手の行動や家族についての記述が多い レビューに含まれる剽窃や嘘を検出するソフトウエアを開発したコーネル大学の研究チームによれば、本物のレビューではホテルそのものについて細かく記述される傾向があるのに対し、偽のレビューには書き手の家族や行動のことばかり書いてあることが多いという。これはもっともらしく感じのいいレビューに見せ掛けるための手だ。

■大げさな感情表現や褒め言葉 ネット上のレビューから虚偽や「さくら」を見つける研究を行っているイリノイ大学のビン・リウ教授によれば、偽のレビューには大げさな表現が多い。「これまでで一番」といった表現を見つけたら要注意だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

訂正-円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ=英

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月CPI、+0.2%に鈍化 PPI下落率縮小
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中