最新記事

食品業界

内緒だけど、健康食です

健康のために加工食品の塩分を減らしていることを企業が秘密にしたがるアメリカ的事情とは?

2010年5月25日(火)13時35分
キャサリン・スキップ(マイアミ支局)、アリアン・カンポフロレス(マイアミ支局長)

見えない健康食 こんなハンバーガーも、実は健康にいい材料を使っているかも Joshua Lott-Reuters

 塩分がアメリカ人を殺そうとしている。塩分の取り過ぎは高血圧症や心筋梗塞などの病気につながるが、摂取量はこの20年間で実に50%増えた。

 ある研究によれば、1日の塩分摂取量を3グラム減らせば(現在のアメリカ人の平均は10グラム)、心臓の慢性疾患や脳卒中の件数を3分の2に減らせる。医療費も年240億ドル減額できるという。

 既に塩分との戦いは始まっている。先頭に立つのは、健康にうるさいニューヨーク州だ。ある州議会議員は、レストランでの塩の使用を禁止しようとした。ニューヨーク市保健局は心筋梗塞などの増加を抑えるために、加工食品の塩分を減らすキャンペーンを始めた。

 さらにニューヨーク市は、全国の自治体や健康関連団体をまとめ上げて「全国減塩運動」を組織し、加工食品61種とレストランの料理25種に減塩の数値目標を設定した。例えばハンバーガーの塩分は、5年以内に18%減らすという。

「健康=まずい」の誤解

 減塩キャンペーンは、食品会社を巻き込まなくては意味がない。ニューヨーク市保健局によれば、消費者が摂取する塩分の80%は加工食品に含まれている。

 米疾病対策センター(CDC)のトーマス・フリーデン所長(昨年までニューヨーク市保健局長)は昨年12月、CDCと食品業界が進めるスナック類の減塩に触れてこう語った。「50年後の人が今の食べ物を食べたら、塩水のような味だと感じるはずだ」。食品の塩分を少しずつ減らしていけば、消費者はほとんど気付かないだろうと、フリーデンは言う。

 だが彼によれば、食品会社の多くは協力的ではあるものの、減塩の努力を秘密にしようとする。おかしな話に聞こえるが、問題は消費者のほうにありそうだ。健康にいいものを食べたいと口では言いながら、本音は違うらしい。

 こう見えて、アメリカ人は味にうるさい。国際食品情報会議財団(IFIC)の調査によれば、アメリカ人が食品を選ぶときに最も重視する要素は味だ(87%)。次が価格で、健康は3番目だった。

 「『このハンバーガーは健康にいい』などと言えば、まずいのだろうと思われる」と、企業コンサルティング会社のCEO(最高経営責任者)で、食品会社の幹部でもあったハンク・カルデロは言う。

 この見方は、ファストフード以外でも変わらない。コーネル大学のチームが行った研究によれば、栄養補助食品に「大豆タンパク質10グラム含有」と表示して食べさせたところ、「タンパク質10グラム含有」と書いた同じ食品を食べたグループに比べて、「後味が悪い」と答えた人が多かった。

 健康にいい原材料に変えたことを隠しておけば、売り上げも減らない。グリルドチキンのチェーン店エル・ポヨ・ロコは、脂の多い黒豆料理の原材料を変更したことを公にしなかった。

やっぱり客は気付かない

 05年のハリケーン・カトリーナで豆の産地が被害を受けたとき、同社はこの人気メニューの販売を停止した。新しい仕入れ先を見つけ、1年後に脂の少ない低カロリーのメニューに変えて販売を再開した。同社は何も言わず、客も気付かなかった。

 「何を言えばよかったのか? 『脂肪の入っていない新しいメニューです』などと言えば、『まずくなりました』と言っているようなものだ」と、CEOのスティーブ・カーリーは言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

消費者動向が今後のインフレと雇用の鍵=米リッチモン

ワールド

ゼレンスキー氏、トルコ大統領と協議 米ロ会談前に各

ワールド

FRBの独立性は「最重要」、関税は顕著なインフレ引

ワールド

ガザ人道危機「想像を絶する」、日本含む24カ国外相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【徹底解説】エプスタイン事件とは何なのか?...トランプが「顧客リスト」を公開できない理由、元米大統領も関与か
  • 2
    産油国イラクで、農家が太陽光発電パネルを続々導入する切実な理由
  • 3
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客を30分間も足止めした「予想外の犯人」にネット騒然
  • 4
    これぞ「天才の発想」...スーツケース片手に長い階段…
  • 5
    イラッとすることを言われたとき、「本当に頭のいい…
  • 6
    【クイズ】アメリカで最も「盗まれた車種」が判明...…
  • 7
    「古い火力発電所をデータセンターに転換」構想がWin…
  • 8
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 9
    「靴を脱いでください」と言われ続けて100億足...ア…
  • 10
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医…
  • 1
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を呼びかけ ライオンのエサに
  • 2
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの母子に遭遇したハイカーが見せた「完璧な対応」映像にネット騒然
  • 3
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大ベビー」の姿にSNS震撼「ほぼ幼児では?」
  • 4
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
  • 5
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医…
  • 6
    【クイズ】次のうち、「軍用機の保有数」で世界トッ…
  • 7
    職場のメンタル不調の9割を占める「適応障害」とは何…
  • 8
    イラッとすることを言われたとき、「本当に頭のいい…
  • 9
    これぞ「天才の発想」...スーツケース片手に長い階段…
  • 10
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 7
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
  • 10
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中