最新記事
化学療法

癌細胞を確実に攻撃する「魔法の弾丸」(米ミズーリ大学研究)

THE MAGIC BULLET FOR CANCER

2020年4月3日(金)17時35分
アリストス・ジョージャウ

標的細胞に確実に薬を運ぶ技術を確立できれば難治性の癌も抑え込める NOPPARIT-ISTOCKPHOTO

<核酸分子アプタマーを使って「癌細胞だけに薬を注入できれば、抗癌剤の副作用を最小限に抑えられる」。正常細胞を傷つけないナノ医療への期待と研究開発の現在地。本誌特別編集ムック「世界の最新医療2020」より>

正常な細胞を避けて、癌細胞だけに確実に薬を送り届ける。そんな「賢い運び手」を使った次世代型の分子標的治療が注目を浴びている。
202003NWmedicalMook-cover200.jpg
米ミズーリ大学の研究チームは以前から、この治療の実用化につながる新技術を研究してきた。外科・放射線医学、分子生物学、免疫学、化学工学の専門家から成るチームがこの特殊な「運搬技術」の確立と改良に取り組んでいる。

近年では癌細胞の特性に合わせた抗癌剤を投与することで、癌細胞の増殖を抑制したり、死滅させたりする化学療法が大きな治療効果を上げるようになった。ただ治療の効果はあっても、その一方で抗癌剤の副作用が患者の体を痛めつけるケースも少なくない。

「抗癌剤は副作用がきついものとして認識されている」と、ミズーリ大学の研究チームの一員、ドナルド・バークアグエロは言う。「毛包や腸の内膜など健康な組織にも負担がかかるからだ」

毛が抜けたり、嘔吐や下痢に苦しむのはそのためだ。

また、転移のない限局性の癌の治癒率は近年目覚ましく向上したものの、今でも転移した癌の予後はおおむね芳しくないと、バージニア工科大学生体医工学・科学大学院のスコット・バーブリッジ准教授(ミズーリ大学の研究には参加していない)は指摘する。「今の一般的な治療では、こうした全身性の癌に対して、十分に選択的、効率的な薬剤投与ができない。骨髄細胞など適切でない細胞を攻撃するか、癌細胞に届かないうちに体外に排出されてしまう抗癌剤も少なくない」

標的細胞に確実に薬を運ぶために、研究者たちが注目しているのがナノテクノロジーだ。

極小の「粘着テープ」

標的細胞に確実に薬を届ける技術は「癌研究の大きな課題の1つになっている」と、バークアグエロは言う。「体のほかの健康な組織をパスして、癌細胞だけに薬を注入できれば、副作用を最小限に抑え、可能な限り徹底的に癌をたたける」

ただしバーブリッジによると、正常細胞と癌細胞を完璧に識別するのは難しいため、今のところ患者への恩恵は限られている。そうしたなか、ミズーリ大学などの研究チームが試みているアプローチは期待が持てそうだ。

それは、アプタマーと呼ばれる賢いナノ粒子の性質を利用する方法だ。アプタマーは特定の分子と特異的に結合する性質を持つ核酸分子。人工的な合成が可能で、薬などの「荷物」を搭載できる。

「分子の3次元的な形状には、多くの場合、極小サイズの粘着テープのような小片があって、それに合う小片があればピタッとくっつく」と、バークアグエロは説明する。「2つの異なる分子にかみ合う小片があれば、その2つの分子はしっかりと結び付く」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベトナム共産党のラム書記長、国家主席を兼務 新首相

ワールド

26年度予算が成立、過去最大 参院審議で4月にずれ

ワールド

マクロスコープ:予算乗り越えた高市氏の「万能感」 

ワールド

自衛隊派遣めぐる月刊誌報道、「完全な誤報」=高市首
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中