最新記事

食生活

「食べなくても匂いだけで満足できる」米研究

A Satisfying Scent

2019年3月4日(月)16時30分
カシュミラ・ガンダー

おいしそうな匂いだけで我慢できる? LAURIPATTERSON/ISTOCKPHOTO

<スーパーでクッキーの匂いとイチゴの匂いを噴霧したら、健康的でない食品を買う傾向があったのはイチゴの匂いを嗅いだ客だった。高カロリー食品のいい匂いについて、米サウスフロリダ大学の研究チームが検証したところ...>

とろとろのチーズがたっぷりかかったピザをがっつきたい! そんな欲望に勝つには、強い意志の力が必要だ。だが最近の研究によれば、ヘルシーでない食べ物の匂いを嗅げば、実際に口にする誘惑に勝てるらしい。

匂いを利用して購買意欲をそそるマーケティング手法がある。例えばシカゴの有名レストランのアリニアでは、客の食欲を刺激するためシナモンスティックとローズマリーを燃やしている。サウスフロリダ大学ムーマ経営学カレッジのディパヤン・ビスワス教授(マーケティング学)ら研究チームは、この匂いの効果について調査をした。

ほとんどの人は、脂肪分や糖分、塩分が多く、高カロリーの食べ物をおいしいと感じる。そして、嗅覚と味覚が脳の報酬回路を活性化する仕組みは重なっているため、嗅覚は食べ物の選択に大きな役割を果たすのではないかと、研究チームは考えた。

仮説の検証は2カ所で行われた。まず中学校の食堂で、「ピザの匂いを噴霧する」「リンゴの匂いを噴霧する」「何の匂いもさせない」の3日間を設定。するとピザの匂いの日には、ヘルシーな食品が多く選ばれた。

スーパーマーケットの実験では、店でチョコチップクッキーの匂いとイチゴの匂いを噴霧(匂いが混ざらないよう1時間の間隔をおいた)。購入商品をレシートで調べたところ、クッキーの匂いを嗅いだ客は果物などの健康的な食品、イチゴの匂いを嗅いだ客は健康的でない食品を買う傾向があった。

「ヘルシーでない食べ物の匂いが脳の報酬回路を満足させ、食べたい衝動を減少させるようだ」と、論文には書かれている。

英栄養士会の広報担当アスリング・ピゴットは、「食欲は抑えられないと思いがちだが、匂いを楽しむうちに衝動がやむこともある。それでも食べたい場合は、本当におなかがすいているのだろう」と、本誌に語る。

不健康な食べ物の取り過ぎを防ぐことは非常に重要だ。なにしろアメリカの成人の約40%が肥満なのだから。

<2019年2月19日号掲載>

※2019年2月19日号は「日本人が知らない 自動運転の現在地」特集。シンガポール、ボストン、アトランタ......。世界に先駆けて「自律走行都市」化へと舵を切る各都市の挑戦をレポート。自家用車と駐車場を消滅させ、暮らしと経済を根本から変える技術の完成が迫っている。MaaSの現状、「全米1位」フォードの転身、アメリカの自動車ブランド・ランキングも。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中ロ首脳会談、緊密な関係称賛 プーチン氏に訪中招請

ビジネス

米TI、半導体設計会社シリコン・ラボラトリーズ買収

ワールド

ガザで子ども含む21人死亡、イスラエル軍は銃撃受け

ビジネス

テスラの中国製EV販売、1月は前年比+9.3% 3
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 7
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中