最新記事

食生活

「食べなくても匂いだけで満足できる」米研究

A Satisfying Scent

2019年3月4日(月)16時30分
カシュミラ・ガンダー

おいしそうな匂いだけで我慢できる? LAURIPATTERSON/ISTOCKPHOTO

<スーパーでクッキーの匂いとイチゴの匂いを噴霧したら、健康的でない食品を買う傾向があったのはイチゴの匂いを嗅いだ客だった。高カロリー食品のいい匂いについて、米サウスフロリダ大学の研究チームが検証したところ...>

とろとろのチーズがたっぷりかかったピザをがっつきたい! そんな欲望に勝つには、強い意志の力が必要だ。だが最近の研究によれば、ヘルシーでない食べ物の匂いを嗅げば、実際に口にする誘惑に勝てるらしい。

匂いを利用して購買意欲をそそるマーケティング手法がある。例えばシカゴの有名レストランのアリニアでは、客の食欲を刺激するためシナモンスティックとローズマリーを燃やしている。サウスフロリダ大学ムーマ経営学カレッジのディパヤン・ビスワス教授(マーケティング学)ら研究チームは、この匂いの効果について調査をした。

ほとんどの人は、脂肪分や糖分、塩分が多く、高カロリーの食べ物をおいしいと感じる。そして、嗅覚と味覚が脳の報酬回路を活性化する仕組みは重なっているため、嗅覚は食べ物の選択に大きな役割を果たすのではないかと、研究チームは考えた。

仮説の検証は2カ所で行われた。まず中学校の食堂で、「ピザの匂いを噴霧する」「リンゴの匂いを噴霧する」「何の匂いもさせない」の3日間を設定。するとピザの匂いの日には、ヘルシーな食品が多く選ばれた。

スーパーマーケットの実験では、店でチョコチップクッキーの匂いとイチゴの匂いを噴霧(匂いが混ざらないよう1時間の間隔をおいた)。購入商品をレシートで調べたところ、クッキーの匂いを嗅いだ客は果物などの健康的な食品、イチゴの匂いを嗅いだ客は健康的でない食品を買う傾向があった。

「ヘルシーでない食べ物の匂いが脳の報酬回路を満足させ、食べたい衝動を減少させるようだ」と、論文には書かれている。

英栄養士会の広報担当アスリング・ピゴットは、「食欲は抑えられないと思いがちだが、匂いを楽しむうちに衝動がやむこともある。それでも食べたい場合は、本当におなかがすいているのだろう」と、本誌に語る。

不健康な食べ物の取り過ぎを防ぐことは非常に重要だ。なにしろアメリカの成人の約40%が肥満なのだから。

<2019年2月19日号掲載>

※2019年2月19日号は「日本人が知らない 自動運転の現在地」特集。シンガポール、ボストン、アトランタ......。世界に先駆けて「自律走行都市」化へと舵を切る各都市の挑戦をレポート。自家用車と駐車場を消滅させ、暮らしと経済を根本から変える技術の完成が迫っている。MaaSの現状、「全米1位」フォードの転身、アメリカの自動車ブランド・ランキングも。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

片山財務相、為替市場「緊張感持って注視」 米当局と

ワールド

勝敗ライン、自民で過半数とは言ってない=高市首相

ワールド

米の広範囲に大寒波、一時100万戸が停電 1万10

ワールド

韓国の李ヘチャン元首相が死去 訪問先のベトナムで心
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中