最新記事
SDGsパートナー

廃棄される「鱧（ハモ）の皮」からコラーゲンを抽出...再春館製薬所「ドモホルンリンクル」は驚くほどサステナブル

2024年11月29日（金）16時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

newsweekjp20241128033802-3135992a428a9fced34becaa8848fa0b8f9b24f1.jpg

鱧コラーゲンの研究・開発に携わる鴛海氏

海洋性微生物と掛け合わせて、さらにサステナブルな原料へ

最良の原料である鱧に到達したのが2007年。以来、製品ごとに分子構造を使い分けるなど素材の働きを深める研究を続けてきたが、創業50年を機に、鱧コラーゲンに新たな技術や知見を取り入れた世界初（*3）の次世代コラーゲンとして「発酵マルチプルコラーゲン（*4）」を開発した。

このコラーゲンは、鱧と、海洋の単細胞生物「ラビリンチュラ」の発酵の力を掛け合わせて生み出されたもの。

ラビリンチュラは培養することで永続的に発酵源（酵素源)として確保することができるため、酵素を得るためにいたずらに資源を採取する必要も、資源量に影響を与える心配もないサステナブルな素材だ。

「ラビリンチュラの発酵により、鱧コラーゲン抽出後の部位を含めた、良質なコラーゲン素材である皮のすべてを余すことなく活用することができます。安心とサステナブルを兼ね備えた、次世代の機能性コラーゲンとなり得る素材だと考えています」と、鴛海氏は語る。

ラビリンチュラには多くの種類が存在しており、その中から最適なものを見つけるには苦心したという。2017年から探索を開始し、607種類を試験。2021年に1種に厳選することができ、2023年に原料化に至った。

発酵マルチプルコラーゲンは、今年10月1日から数量限定で販売された「マルチプルクリームマスク」にいち早く導入されている。そして、同成分をドモホルンリンクルブランド最高峰の製品「クリーム20（*5）」にも配合し、来年1月8日に発売する。

ただ自然由来の原料を用いるだけでなく、廃棄されるものを活用し、資源を無駄にしないよう工夫を施した上で、顧客が安心できる満足度の高い原料を追究する。こうした取り組みをリーディングカンパニーが積極的に行うことで、業界内にもポジティブな影響が広がっていくだろう。

［注］
（*1）TPCマーケティングリサーチ株式会社調べ。 日本通信販売協会正会員社対象
（*2）配合目的：保湿・肌にハリを与える・肌をなめらかにする
（*3）INCI(International Nomenclature of Cosmetic Ingredients 化粧品原料国際命名法)に新規登録された成分「オーランチオキトリウムリマシヌム/コラーゲン発酵液(医薬部外品表示名称：発酵コラーゲンオリゴペプチド)」として
（*4）発酵コラーゲンオリゴペプチド（配合目的：保湿・肌にハリを与える）
（*5）クリーム20［医薬部外品］販売名：ドモホルンリンクル 薬用クリームc」

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が
2026.02.15

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明　ロ
2026.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中