最新記事
生態系

世界で注目集める「数十年で完成する小さな森」、考案したのは日本の植物学者だった

2023年12月14日(木)17時40分
岩井光子(ライター)
小さな森 アースウォッチ・ヨーロッパ

驚きの「小さな森」成長スピード。英環境団体アースウォッチ・ヨーロッパのYouTube動画「Tiny Forest - see how quickly they grow!」より

<広さはテニスコート1面分ほど。通常なら数百年かかる「極相」の形成を驚異的に速められる植樹方法――「宮脇方式」が世界各地に広がっている>

英ロンドン南東部の緑豊かなケイター公園で今年6月、131本の木が違法伐採される事件が起きた。取り返しのつかない行為に住民は憤慨し、悲しんでいたが、その思いをバネに官民連携のユニークな復旧策が立ち上がった。

それが伐採現場近くのテニスコート1面分ほどの土地に約600本の木を植え、「小さな森」(tiny forest)を作るプロジェクトだ。

環境団体のアースウォッチ・ヨーロッパ、公園の友の会、ブロムリー・ロンドン特別区(公園がある行政区)、地元議員などが中心となり、クラウドファンディングを実施。2023年11月14日までの42日間で243人から3万1927ポンド(約600万円)を集め、目標額を達成した。植樹は2024年2月24日に行われる予定だ。

植樹を主導するのは、アースウォッチ・ヨーロッパ。2020年に英オックスフォードシャーに初めて小さな森を作ってから、数年で200近くの「森」作りを市民や自治体などと協働してきた。2030年までに森を500に増やす目標を立てている。

その森とは、整然と画一的な樹種が並ぶ森ではなく、小さいながらも20種ほどの高木、低木・灌木が入り乱れる野生味あふれる森である。3年ほどで500種を超える動植物を呼び込めるという。最終形態となる極相林の形成には数百年かかるのが通説だが、同団体が採用している植樹法なら、そのスピードを10倍近く縮められるそうだ。

小さな森 イギリス

小さな森は管理も容易。幼苗が日陰を作るまでの数年雑草を抜けば、その後は人間の管理はほぼ不要になり、自然淘汰で力強い森が形成されていくという。ごみ埋立場や駐車場跡地、高速道路の路肩に作られた森もあるそうだ(英ブリストルの小さな森、2021年2月撮影) Credit Lewis Pidoux, UK WildCrafts

遷移を短縮する方法とは

生物の教科書に載っていた「クレメンツの遷移説」を覚えているだろうか。裸地から草原や低木林、落葉樹林などを経て安定した「極相」(クライマックス)の常緑樹林が形成されるまでには数百年かかると教わった。

実はこの通説を覆す方法を1970年代に発案したのは、日本の植物生態学者、故・宮脇昭氏だ。宮脇氏はクレメンツの説で膨大な時間を要するのは土壌形成であることに着目し、遷移を早める方法、通称「宮脇方式」を編み出した。

その方法とは、有機質豊富で通気性の良い表層土を用意し、土地本来の植生に合う樹種の苗を近距離に混植・密植させていくというものだ。森の機能をある程度整えた環境で木々の「競争」を促すことで、森は一気に極相に達するのだという。

宮脇氏は人間活動の影響が停止した際、その土地がどんな植物に適した自然環境を有しているかを見極めるドイツ発祥の「潜在自然植生」という理論を研究していた。

日本の津々浦々の植生を調べ上げ、寺社に残る照葉樹林が土地本来の植生を体現した森であることを確信する一方、国土の大部分がそうでないスギやマツ、ヒノキなどの画一的な人工林に覆われていることを危惧していた。

「潜在自然植生」理論に沿った森は、根が直根で深く、大地震や津波の災禍を生き抜くたくましさがある。自然災害の多い日本では土地本来の植生に沿った森をもっと増やすべきだと主張し、企業や国などと協働しながら、2021年に93歳で亡くなるまで4000万本以上の植樹に携わった。

ビジネス
「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野紗季子が明かす「愛されるブランド」の作り方
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU、自動車業界の圧力でエンジン車禁止を緩和へ

ビジネス

午前の日経平均は続落、米雇用統計前の警戒ムード 一

ビジネス

経済同友会の代表幹事に山口・日本IBM社長、新浪氏

ワールド

台湾総統、財政関連法改正に反対 野党主導の議会と溝
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部(…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中