最新記事
健康

「1日2杯」のコーヒーが「健康的な老化」に効果的だった...バイオアクティブ化合物とは?【最新研究】

Coffee for Aging Well

2025年6月20日(金)16時30分
スー・キム

1日2杯程度を目安に

ただし、全てのカフェインが健康効果をもたらすわけではない。紅茶と健康な老化に有意な関連性はなかった。

炭酸飲料は摂取量が多いと、健康な老化を迎える可能性が著しく低下するのではないかと示唆されている。コーラを1日に小さなグラス1杯分、追加すると、健康な老化の可能性が20~26%低下するという関連性が見られた。


「コーヒーの恩恵は、健康的な生活習慣全般がもたらす影響と比べると相対的に小さく、さらなる調査が必要だ」と、マハダビは述べている。

一般にコーヒーは1日2杯までは安全で、大多数の人にとって有益だと考えられる。だがそれ以上になると、一部の人にはさらに恩恵があるかもしれないが、不健康な影響を受ける人もいるだろうと研究チームは警告する。

マハダビたちの以前の研究は、遺伝的差異が、カフェイン摂取と健康の関係に影響を与え得ることを示している。カフェイン耐性が低い人や特定の遺伝的素因を持つ人は、特に注意が必要だ。

コーヒーには、体内で老化に関連する経路に影響を与える可能性のあるバイオアクティブ(生体活性)化合物が含まれている。

それらが遺伝的および代謝的な老化マーカー(老化や加齢を予測する因子)とどのような相互作用をもたらすか、特に女性について、マハダビたちは引き続き研究を計画している。


【参考文献】
Mahdavi, S., Hu, F. B., Sun, Q., Willett, W. C., & Korat, A. V. A. (2025). Caffeine Intake and Healthy Aging in Women. Current Developmens in Nutrition, Volume 9, Supplement 2106062, May 2025.
Mahdavi, S., Palatini, P., & El-Sohemy, A. (2023). CYP1A2 Genetic Variation, Coffee Intake, and Kidney Dysfunction. JAMA Network Open, 6(1), e2247868.

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予

ワールド

ロシアへ経済訪問団派遣を計画との報道、「事実ではな

ワールド

パリ警察が警備強化、爆破未遂受け 一部金融機関は在

ビジネス

欧州企業、第1四半期は4%増益の見通し エネルギー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中